Oracle JDK無償化にJavaOne復活　OracleのJava戦略

　OracleがJavaについての方針を大きく変えている。2018年に有料化した「Oracle JDK」を昨年、再び無償にすると発表。そして最近、開発者イベント「JavaOne」を復活する計画も明らかにした。Sun Microsystemsの買収を通じてJavaを管理するようになって12年。Oracleの変化の背景には何があるのだろう――。

「Java 18」公開、開発効率化機能など導入

　プログラミング言語Javaの最新版「Java 18」が3月22日発表された。昨年9月公開の前バージョンJava 17は、安定性を重視する長期サポート版（LTS）で、サポート期間は8年間。これに対し、Java 18のサポート期間は6カ月だ。機能強化の中心は増分的なものとなる。

　特徴の一つが、Webアプリケーションのコードを簡単にテストできる「Simple Web Server」機能だ。これまでは、ApacheやNginxなどのWebサーバーを別途用意しなければならなかったが、Jva18は「jwebserver」を実装し、コマンドでWebサーバーを起動できる。

　OracleのJava開発者リレーション担当バイスプレジデントChad Arimura氏は「開発者はJDKを簡単にダウンロードして、リクエストに対応できるWebサーバーを起動できる。これを可能にする学習ツールだ」とITPro Todayに説明している。あくまでテスト、デバッグ向けで、本番環境向けではないという。

　ほかにも、文字セットCharsetの「UTF-8」デフォルト化や、Java APIドキュメンテーションでのコードスニペットのサポートなどが盛り込まれた。

　Arimura氏は「新しい開発者、教える立場の人が、Javaに近づきやすくする機能に継続的に投資している」とコメントしている。

　1996年にJavaが登場して今年で26年になる。Oracleが2010年に開発元のSun Microsystemsを買収したことで、JavaもOracleの傘下に入った。開発は現在もJava Community Process（JCP）というコミュニティプロセスの下で行われており、OracleはJavaの管理者という位置付けになる。

　そのOracleはここ数年間で、Javaに対する態度を変化させている。