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Oracle JDK無償化にJavaOne復活 OracleのJava戦略

脅かされる本家Java

 OracleはJava 18公開の前日3月21日に、JavaOneの再開を発表した。2022年10月16日から4日間、「Oracle CloudWorld」に合わせて開催する。発表されるやTwitterには喜びの声があふれた。

 Oracleの方針変更には、Javaの求心力の低下だけでなく、代替が台頭してきたことも影響しているようだ。Amazonは無料のJavaディストリビューション「Amazon Corretto」を提供し、Microsoftも無料の「Microsoft Build of OpenJDK」を公開している。“本家”Javaの地位を脅かす動きだ。

 Oracleは「Oracle Cloud」でAWSなどと競合しており、開発者のつなぎとめはクラウド戦略でも重要になっている。Javaとしても、クラウドネイティブ対応のためのプロジェクト「Project Amber」など、新しい取り組みを進めているところだ。

 一方で、Oracleは企業のJava利用に対しては厳しい態度を取り始めているようだ。The Registerは、Oracleがライセンス監査を強め、企業内でのJava SEの使用状況を調べていると報じた。

 Java 17で提供される無償ライセンスは、Java 7、8、11など旧バージョンのリリースは対象外であり、注意が必要と指摘。「Java SE 7/8/11のパッチを受け取るにはサブスクリプション契約が必要」(Gartnerのアナリスト)との助言を紹介している。

 OracleがJavaを自社の重要な資産と考えていることは、Googleを相手どったJava API訴訟でも明らかだ。そのJavaを、これからどう生かすのか、Oracleの模索は続く。