関税ショックが直撃　AIインフラ投資に暗雲

Stargate計画にも漂う不透明感

　Wall Street Journalによると、Microsoft、Amazon、Google、Oracleといったクラウド大手は、AI需要への対応で2025年だけで計3000億ドル以上のインフラ投資を計画している。しかし、関税と経済の不確実性のため、計画の再検討を余儀なくされるという。

　データセンターで最も重要な要素である最新のGPUは、（少なくとも当初は）関税の対象から外されている。だが、建設には、鋼材、冷却設備、変圧器、電力ケーブル、ネットワーク機器などの多数の輸入部材が必要だ。

　金融サービスのD.A. Davidson & Coでマネージングディレクター兼テクノロジーリサーチ部門の責任者Gil Luria氏は「非半導体のコンポーネントはデータセンター建設コストの4分の1から3分の1以上を占めるだろう」と Fortuneに述べている。

　こうした重要部材の価格上昇は全体のコストに多くの影響を与える。Wall Street JournalにコメントしたIDCのRick Villars氏は「クラウド大手はおそらく調達済みの余裕でしのぐが、数カ月程度しか続かないだろう」とみている。2025年後半には調達コストの上昇が計画を直撃するとの予想だ。

　そしてデータセンター計画の中でもひときわ注目を集めている「Stargate」は、いっそう厳しい見通しとなっている。Gil Luria氏は「Stargateは、そもそも現実離れした規模感だった」とReutersに語っている。「ハイリスクなこのプロジェクトが資金調達を続けられる見通しは極めて低い」と指摘する。