ソニー、専門外の人間でも簡単に使える予測分析ソフトを開発

　ソニー株式会社は12日、機械学習を用いた予測分析ソフトウェアを開発したと発表した。ソニーネットワークコミュニケーションズ株式会社より、「Prediction One」の名称で法人向けに提供開始する。

　予測分析とは、統計アルゴリズムや機械学習を用いて、過去の実績から将来の結果を予測するデータ分析手法の1つ。ソニーのR＆Dセンターでは、数年前より同グループ内の金融やサービスを手掛ける多様な事業組織において予測分析の導入を進めており、実業務での利用を通じて得られたフィードバックから、予測分析の自動化アルゴリズムやユーザーインターフェイス（UI）、予測理由をはじめとした機能の改良を行ってきたとのこと。

　今回発表されたソフトウェアは、こうした取り組みを経て、専門外の人間でも簡単に使える予測分析ソフトウェアとして開発されたもの。特別なシステムを必要とせず、ノートPCのような一般的な環境で動作し、数クリックの簡単な操作で高精度な予測分析を実行できるという。

　また、機械学習やプログラミングなどの専門知識がなくても操作できる、シンプルで直感的なUIを搭載。予測とともにその根拠も合わせて提示されるため、次のアクションが取りやすい点も特長で、マーケティングや営業、人事、生産管理、顧客サポート、査定業務など、さまざまな分野での活用が見込めるとしている。

　ソニーでは今回、このソフトウェアを、ソニーネットワークコミュニケーションズを通じて法人向けに提供を開始する。

　ソニーネットワークコミュニケーションズは、通信サービス事業者としての実績に加えて、近年は機械学習による画像判別ソリューションや直感的な操作で深層学習（ディープラーニング）の開発ができる統合開発環境「Neural Network Console」を提供するなど、ソニーのAI技術を活用したサービス提供を行っている。今回も、それらのビジネスから得た知見やノウハウを生かして、さまざまな企業が活用できるサービスの提供を進めていくとのことだ。

　提供価格は、当初は無料。有料化の時期は、決まり次第Webページにて告知する。

　なお、ソニーグループではすでに複数の活用事例があり、成果を挙げているという。例えば、ソニーネットワークコミュニケーションズでは、このソフトウェアで顧客データを予測分析し、顧客に対してより良いプランの提案を行うことで、ダイレクトマーケティングのROIを向上させている。またソニー損害保険では、入電予測の精度向上によってシフト配置の最適化を実現。SREホールディングス（旧社名：ソニー不動産）でも、対面コンサルティング活動の効率化を実現したとしている。