CIC、Oracle Database Applianceを基幹系システムに採用　コストの適性化と性能改善を期待

　株式会社アシストは20日、信用情報照会サービスを提供している株式会社シー・アイ・シー（以下、CIC）が、日本オラクルのエンジニアドシステム「Oracle Database Appliance」を基幹系システムに採用したと発表した。

　CICでは、ビジネスの根幹を担う基幹システムとして、7億件の信用情報が登録された「信用情報照会サービス」を運用しており、日々、数百万件のデータが照会・登録されているという。しかし、その運用においては性能課題が顕在化。特に夜間バッチで行うデータの登録・更新処理が長時間化していたため、早急な対応が求められていたという。

　そうした中で同社は、基幹システム構築・運用に携わる株式会社日立製作所（以下、日立）から、Oracle Databaseに最適化されたアプライアンスであるOracle Database Applianceの提案を受け、スペックや価格を詳細に検討した結果、信頼性とサポートの観点からOracle Databaseの継続利用を決定。また、Oracle Database Applianceであれば、利用規模を広げながら同時にコスト適正化と性能課題解決の両立ができると判断し、3カ月の検討期間を経て2018年7月に採用を決定した。

　このうちコストの適性化については、必要なCPUコア分のみライセンスを有効化できるCapacity on Demandを利用し、既存システムと同等スペックの汎用サーバーで構成した場合と比べて、Oracle Database Enterprise Editionのライセンスコストを最適化できるとしている。

　一方、性能面での課題では、Oracle Database Applianceが持つ潤沢なハードウェアリソースと、Oracle Database Eterprise EditionのオプションであるPartitioningやDiagnostics Pack、Tuning Packなどの活用により、性能課題の解決が期待できると判断したとのこと。

　現在はシステムの構築プロジェクトが本格的に進んでおり、日立による基幹システム構築のもと、アシストはOracle Database Applianceの提供ならびに導入・運用全般の技術サポートを行っている。

　なお運用面では、アシストが提供するOracle Database Applianceに特化したサポートサービス「Premier Support for ODA」と、アシスト独自作成のスクリプトを用いた監視オプション「ODA-MON」により、基幹システムに欠かせない質の高いサポートが期待できることも、Oracle Database Appliance採用の一因として挙げられた。

　CICでは今後、基幹システムの再構築を進めるとともに、Oracle Database Applianceの採用に合わせて、災害対策環境もOracle Active Data Guardを活用して刷新し、さらに高い可用性を実現するとしている。