三井住友銀行と日本総研、米Trifactaのデータ加工ソフトウェアを本格導入　NECが支援

　株式会社三井住友銀行（以下、SMBC）と株式会社日本総合研究所（以下、日本総研）は18日、三井住友銀行におけるデータ分析の高速化・高度化に向け、米Trifactaのデータ加工ソフトウェア「Trifacta Wrangler Enterprise」（以下、Trifacta）を本格導入すると発表した。2019年3月から利用を開始する予定。なお、導入にあたっては日本電気株式会社（以下、NEC）が協力している。

　三井住友銀行では、これまでも、AI技術を活用したデータ分析プロセスの採用など、先進技術を取り入れたビッグデータ分析の高度化に取り組んできた。こうしたデータ分析の前段階では、膨大なデータを分析可能な状態に整備するデータ抽出・加工処理が必要になるが、同行ではこの作業については、人手で試行錯誤しながら時間をかけ、有識者の知見・経験に頼りながら実施してきたという。

　しかし、同作業の抜本的な効率化・高度化を図るため、三井住友銀行と日本総研では、先進技術調査等を行う「SMFGシリコンバレー・デジタルイノベーションラボ」により、現地スタートアップ企業の技術調査を実施。「Trifacta」の先進技術に着目し、AI技術の導入実績・ノウハウを持つNECとともに、2018年9月から10月にかけて、大規模データの加工・集計作業を対象とした実証実験を行った。その結果、データ抽出・加工処理の作業時間を従来比で約80％短縮できることを確認している。

　そして三井住友銀行では、この実証実験の結果を受け、データ分析業務が大幅に効率化され、顧客ニーズに関する仮説・検証のサイクルをより高速に実行できると判断。SMBCグループ全体のデータ分析業務におけるツールとして、「Trifacta」を導入することを決めたとのこと。

　三井住友銀行と日本総研は、NECとともに、今回の導入実績・ノウハウを踏まえ、SMBCグループへの展開を推進していく考えだ。

データ分析業務プロセス全体像