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電通デジタル、「Snowflake」を活用したデータ分析ソリューションを提供 自然言語による指示で分析を実行

 株式会社電通デジタルは1日、米Snowflakeのクラウドデータウェアハウス(DWH)「Snowflake」を活用した分析ソリューションを提供開始すると発表した。

 この新ソリューションは、利用者が自然言語で指示をすることにより、適切な分析を行えるように支援するもの。用意されたインターフェイスに自然言語で指示をすると、「Snowflake」に蓄積された社内外のデータを対象に、生成AIの「Cortex Analyst」が、あらかじめ定義されたセマンティックモデルと独自のLLMを用いて適切なSQLを生成・実行し、チャートや結果を出力できるという。

 こうした仕組みにより、専門のエンジニア、分析担当者以外のビジネス部門やバックオフィス業務の担当者でもデータを活用できるため、現場主導の迅速な意思決定が可能になる点がメリット。さらに、PDFやWordなどの非構造化データを分析できる「Cortex Search」も活用可能で、従来は人手による確認が必須だった社内稟議(りんぎ)書・企画書・自由記述のアンケートといった非構造化データの解析も自動で行えるとした。加えて、構造化データと組み合わせた多角的な分析にも対応する。

 電通デジタルは、ソリューション提供にあたり、自然言語入力用のインターフェイスの設計から実運用のサポートまでを一気通貫で支援し、利用企業における短期間かつ低コストでの分析環境の構築を実現するとのこと。

 また、自然言語分析だけでは解決できない、より発展的な分析課題についても対応可能で、自社のマーケティングおよび分析における実績を生かし、アナリストによる高度な個別分析、予測モデルの構築、深い洞察の抽出などを実施することで、より精度の高い意思決定と新たなビジネス機会を創出し、クライアントの事業成長に貢献するとしている。