日立ソリューションズ、「GeoMation 地理情報システム」の地図データをオフライン環境でも利用可能にするソリューション

　株式会社日立ソリューションズは1日、空間情報ソリューション「GeoMation 地理情報システム」で構築された地図データを、オフライン環境でもモバイル端末のWebブラウザで利用できるソリューションとして、「GeoMation 地理情報システム マルチプラットフォームクライアント オフラインオプション」（以下、オフラインオプション）を11月2日から販売開始すると発表した。

　今回発表された「オフラインオプション」は、文字通り、オフラインで「GeoMation 地理情報システム」を利用可能にするオプション製品。保守保全業務の現場で利用するタブレットやスマートフォンに、作業エリアの地図や設備などの業務データを事前にダウンロードしておくことで、通信環境が整備されていないオフライン環境下でも、オンラインと同様にデータの参照・編集・更新を行えるようにする。更新したデータは、オンライン復帰時にサーバー側へ反映される仕組みだ。

　端末側はWebブラウザで動作するため、端末へのアプリケーションの配布や設定といった、IT管理者の運用負荷が軽減されるほか、オフィスで利用する地図と同じ画面を現場で確認できるので、利用者は新たなシステムの操作の習得が不要となり、現場への導入も容易に行えるとした。

　なお、ブラウザはChrome、Safari、Microsoft Edgeをサポートしており、Android、iOS、Windowsのさまざまな端末をカバー可能。オフラインモードのみで利用する場合は、通信キャリアとの契約がないWi-Fi専用端末でも利用できる。

　さらに、「GeoMation 地理情報システム」のAPIによるカスタマイズにも対応することから、社会インフラ企業が利用する、カスタム化された業務アプリケーションをオフライン環境でも利用可能になるとしている。

　日立ソリューションズでは、活用例として、電力、通信、水道、ガスといった社会インフラ分野の企業における、携帯電波が届きにくい山間部や地下などでの設備点検業務での利用を挙げた。こうした現場では、従来、紙で記録を行い、オフィスに戻ってシステムへ入力する作業が必要だったが、このシステムにより、現場の設備点検業務をデジタル化し、報告業務の負荷を軽減可能になるとした。

　また、災害によりネットワーク環境が不全なエリアでも、紙資料を事前に用意する必要なく、現場にデータを持ち出せるので、社会インフラ分野企業が管理するインフラ施設・設備において、災害発生時の緊急点検業務に適用すれば、現場作業を効率化できると説明している。