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NECネッツエスアイなど3社、オープンなオフィス空間におけるビデオ会議利用時の「音の課題」を検証
2019年2月12日 14:01
NECネッツエスアイ株式会社、ヤマハ株式会社、イナバインターナショナル株式会社(以下、イナバ)は12日、オープンなオフィス空間でビデオ会議を利用する際に問題となる、「音の課題」対策の検証結果を公開したと発表した。
働き方改革やテレワークを推進する企業の増加に伴い、ビデオ会議システムの導入が進んでおり、従来主流だった、閉じられた会議室同士での接続に加えて、オープンなオフィス空間での利用も広がってきた。
しかし、オープンなオフィス空間でビデオ会議システムを利用する場合、会議システム利用者はまわりの声が気になる一方で、周囲の座席では会議システムのスピーカーから発する音をうるさく感じることが課題になっている。
そこで今回は、音響機器を手掛けるヤマハと、オフィス什器を手掛けるイナバ、ビデオ会議サービス「共創ワークソリューション Zoom」の販売元であるNECネッツエスアイの3社が共同で、この課題の解決を見据えて検証を行った。
具体的には、NECネッツエスアイ本社ビルの営業フロアにおいて、ビデオ会議システムを利用するミーティング環境を2つ設置し、以下の3パターンで検証を実施した。なお、パーティションにはイナバ製の「YURT」を、マイク/スピーカーにはヤマハ製のスピーカーフォン「YVC-200」「CS-700AV」をそれぞれ利用している。
1) オープンなオフィス空間にテーブルといすを並べ、ビデオ会議システムを設置
2) 1)の周囲にパーティションを設置
3) 2)のパーティション上部に傾斜パネルを設置
その結果、ビデオ会議システムから周囲へ聞こえる音については、吸音効果のあるパーティションを使用することで、ビデオ会議システムの周辺で執務しているメンバーへの音の影響が、話し声の大きさを感じやすい周波数500Hz~1kHz周辺において、可動タイプのパーティションで最大5dB程度(音圧で約40%)軽減されたほか、固定タイプでは最大7dB程度(音圧で約50%以上)軽減されたという。
また、パーティション上部に傾斜パネルを取り付けると、周辺で執務しているメンバーへの影響が、最大で10dB近く(固定タイプ、音圧で約70%)軽減されることがわかったとのこと。
一方、周囲からビデオ会議システムのマイクに入る音については、可動タイプ、固定タイプで最大5dB(音圧で約40%)程度軽減されるということがわかったとした。