現場のモニターへ情報を表示して周知を図る――、L is Bが「directサイネージ」を発表

　株式会社L is Bは23日、現場に設置されたモニターに情報を表示し、その周知を行うサービス「directサイネージ」を発表した。アイラ株式会社のサービス基盤「botHUB」をベースに開発されており、3月末ごろの提供開始を予定する。

　directサイネージは、L is Bのビジネスチャット「direct」に入力されたさまざまな情報を、現場に設置されているモニターに表示し、その周知徹底を図るソリューション。メッセージはPCだけでなく、スマートフォンやタブレットから時間や場所を選ばす発信でき、例えば「悪天候明けの作業再開は足場を点検すること」といったメッセージをモニターに表示して、その周知を図れるという。

　発信可能な情報はテキストに限らず、写真や動画、音声の共有も行えるので、現場の作業員に対して情報を効果的に伝達することが可能。配信する内容はその場で更新できるほか、予約配信や繰り返し配信にも対応しており、現場において必要となる情報を的確に周知徹底できるとした。

　さらに今後は、4月に施行される改正出入国管理法を受けた、外国人人材の増加も視野に入れており、複数の言語で情報を共有できる翻訳機能を実装する予定。

　なお、配信時の具体的な流れは以下の通り。