日立、従来のハイエンドモデルの性能を超えるミッドレンジ向けフラッシュストレージ

　株式会社日立製作所（以下、日立）は9日、フラッシュストレージ製品「Hitachi Virtual Storage Platform（VSP）ファミリー」のミッドレンジモデルを刷新し、グローバルに販売開始したことを発表した。

　発表された新製品は、オールフラッシュ構成の「VSP F900」「VSP F700」「VSP F370」「VSP F350」、HDDとSSDのハイブリッド構成の「VSP G900」「VSP G700」「VSP G370」「VSP G350」「VSP G150」「VSP G130」の10モデルとなっている。

　G130のみ出荷時期が6月29日となっているが、その他の製品については同日に提供を開始した。価格は、ミッドレンジの中では最上位モデルであるVSP F900で4132万6000円（税別）。

新ミッドレンジ・フラッシュストレージのラインアップ

VSP F900

　日立はフラッシュストレージの性能と信頼性を高めるため、データアクセス処理の性能向上、重複排除や圧縮によるデータ容量削減処理、データ二重化をはじめとする可用性向上、といったさまざまな技術革新を行っている。

　システム＆サービスビジネス サービス＆プラットフォームビジネスユニット ITプロダクツ統括本部 プロダクツビジネス本部の本部長である後藤照雄氏は、「特に今回こだわったのは、データアクセス処理の機能。従来のアーキテクチャではメモリの排他制御がボトルネックとなっていたが、データアクセスの一連の流れを一括処理することでパフォーマンスを向上した」と説明した。

　新たなデータアクセス処理アーキテクチャによって、VSP F900では、従来のハイエンドモデルである「VPS G1000」との比較でも、IOPS性能が114％まで向上する。後藤氏はこうした性能面を評価し、「ハイエンドモデルからの置き換え需要にも対応できる」と述べた。

　またハイブリッドモデルのVPS G300を従来の同等モデルである「VPS G200」と比較した場合でも、IOPSは300％となり、大幅にパフォーマンスは向上するという。

データアクセス処理の徹底的な見直し

日立製作所 システム＆サービスビジネス サービス＆プラットフォームビジネスユニットITプロダクツ統括本部 プロダクツビジネス本部 本部長の後藤照雄氏

　データ容量削減機能は、インライン方式とポストプロセス方式の2つの方式を採用している。日々の運用でランダムなデータアクセスがひんぱんに発生する場合には、データを一時領域に格納しておき、負荷の低い時間帯に処理を実行するポストプロセス方式を利用することで、I/O性能への影響を軽減して業務処理を優先的に処理する。

　一方、データ移行やバッチ処理など大量のデータを処理する場合には、データ受信ごとにチェックを実施するインライン方式を利用する。インライン方式では、即時にデータを処理して重複排除を実施するため、データ格納用の一時領域を必要としないというメリットがある。

　どちらの方式を利用してデータ容量を削減するかは、データアクセスのI/Oパターンから自動的に選択するという。なお、これらのデータ容量削減機能によって、コストパフォーマンスが最大で10倍になるとのことで、後藤氏は「ポストプロセス方式とインライン方式の両方を採用したことで、業務性能への影響を極小化し、性能と容量削減を両立することができる」と説明した。

2つのデータ容量削減機能

　さらに、ハイエンドモデルと同様の、データ信頼性・可用性を担保する機能を提供する。

　具体的には、業務継続支援機能として拠点間でのストレージクラスタ（2台のストレージ間でデータを二重化して同期し、1台が止まってもデータを自動的に切り替える機能）で障害発生時でも継続的なデータアクセスを実現する「Global-Active Device」、同期コピーによって局地災害/障害に対応する「Hitachi TrueCopy」、非同期コピーによって広域災害に対応する「Hitachi Universal Replicator」の3つを、ミッドレンジモデルでもサポートする。

ハイエンドモデルと同じ信頼性と可用性をミッドレンジでも提供

　さらに、ITインフラ全体の自律運用・管理機能を強化することを目的に、ITインフラ運用自動化ツール「Hitachi Automation Director」も強化している。

　豊富な導入実績を持つ統合システム運用管理ツール「JP1」との連携を可能にする「JP1/Automatic Operation」を用いて、アプリケーションからストレージまでITインフラ全体を自律的に運用・管理することで、迅速なリソース割り当て、運用コストの削減、操作ミスなどが低減するという。

　日立によれば、ツールの導入効果を検証した結果、ストレージ設定は90％の時間短縮、手動操作は70％が削減できたとのこと。

ITインフラ全体の自律運用・管理機能を強化

　さらに日立は今回の新製品発表とあわせて、「データ容量最適化サービス」「All Flash Arrayオンデマンドサービス」の提供も開始する。

　このうちデータ容量最適化サービスでは、顧客のシステムを事前に検証して見積もり、移行後のストレージ構成を提案する。日立が検証したデータ容量削減効果を保証することで、顧客の不安を解消するという。

　一方のAll Flash Arrayオンデマンドサービスは、月額支払いでF350モデルを導入するサービスだ。容量面でも性能面でもスモールスタートを可能にするという。ビジネス成長に応じて無停止でストレージの拡張が可能であるほか、繁忙期など高負荷時にのみ一時的（90日間）に性能拡張することもできる。

新たなストレージサービスの提供も開始

　今後の日立のストレージ戦略について後藤氏は、「サービス指向での事業強化」や「成長分野の開発強化・拡大」などを挙げている。顧客の課題を捉え、従量課金モデルなど新たなサービスメニューを強化し、サービスを下支えする競争力のある製品の開発・販売も強化する。日立は先月UMCエレクトロニクス社との協業を発表し、今回発表された製品についても製造はUMCエレクトロニクスに委託しているが、日立の高品質なモノづくりの力は今後も維持してブランド力を強化していくという。

　また、最先端技術の使いこなしで製品の優位性を確保して他社との差別化を実現するとして、「Software Defined製品の市場投入」や「クラウドオーケストレーションの推進」などを行っていくとした。