ニュース
Airbus、MRデバイス「Microsoft HoloLens」を活用し訓練用アプリのプロトタイプを開発
先行するJALのノウハウなどを活用
2017年11月14日 13:20
航空機メーカーの仏Airbusは、日本航空株式会社（以下、JAL）との協力によって、MicrosoftのMixed Reality（MR：複合現実）デバイス「Microsoft HoloLens」を活用した訓練用アプリケーションのプロトタイプを開発。11月14日にその様子を公開した。またAirbusは、Microsoftの仮想現実パートナープログラムのメンバーに加わったことも明らかにした。
航空機「A350XWB」向けの整備／操縦訓練アプリを開発
Airbusが開発したのは、自社の航空機「A350 XWB（eXtra Wide Body）」向けの整備および操縦訓練アプリケーション。HoloLensを装着することで、ディスプレイを通じて3Dのコックピット空間などを作り出すことができ、実機がなくても実際の訓練と同様の内容を実施できるという。コスト効率が高く、効率的な訓練、運用ソリューションが実現できるとしている。
Airbusでは、A350 XWBを導入するJALをはじめ、世界の航空会社各社に、A350XWBの導入に際して特定の訓練に利用できるよう、複合現実を活用した訓練アプリケーションを整備していく考えだ。
今回の取り組みはAirbusのビジネス全域に影響を与える
日本法人であるエアバス･ジャパン株式会社のステファン・ジヌー社長は、「今回開発した訓練アプリケーションは、世界をリードする航空会社の1社、JALの協力によって開発できたもの。JALは、A350XWBを最初に運行している航空会社ではないが、複合現実による実績を持つJALと組んだ。最先端の複合現実技術によって、いつでも、どこでも訓練が行うことができるツールであり、利用可能な技術の境界を広げ、効率的な運用ソリューションを提供できるようになる。今回の取り組みは、Airbusのビジネス全域に影響を与えるものであり、データ活用や教育方法などを画期的に変革するものになる。今後、設計や整備などへと採用を広げ、意思決定の迅速性、生産性向上を図れると考えている」と述べた。
また、Airbus イノベーションアンドR＆T フォー カスタマサービス、デジタル＆ビジネス・キャパピリティーズのマチュー・ブティノー氏は、「訓練生の平均記憶保持率は、座学では5％だが、実習や見学を行うことで保持率を高められる。複合現実によって、航空機のなかにいるような感じが得られ、実機を使わなくても済む。今回のアプリケーションでは、まずはドアの運用やコックピットでのエンジン運転が可能になる。これらの訓練が効率的に行われていることも実証でき、訓練体験に対するポジティブな評価が得られている」としたほか、「この技術はあらゆる領域に活用できるとの期待がある」とも述べた。
Airbusでは、複合現実への取り組みは、2015年からスタートしたという。
Airbus 複合現実リードのアレクサンドル・ゴダン氏は、「最初からHoloLensに決めていたわけではなく、比較し、検討を行った結果、最も適切である技術がHoloLensであることを確認した」と、HoloLensありきではなかったことを説明。
その上で、「第1ステップでは、パートナーとともにプロジェクトを実行することを決定し、技術力や専門性といったスキルセットを持つことから始めた。また第2ステップでは、これらの技術やスキルを社内に吸収し、実行フレームワークを確立。セキュリティなどの観点においても配慮した技術であることを確認した。そして第3ステップとして、ホログラフィック・アカデミーを社内に設置し、会社全体でこの技術を活用できる環境整備を行った。12週間で開発でき、現在、250件の活用ケースがある。今後、さまざまな機材にも展開するとともに、さまざまな訓練にも広げていきたい。複合現実を業界標準にし、Airbusにとっても、顧客にとっても価値のある活用ケースを提供したい」と述べた。
JAL側の狙いは？
JALは他社に先駆けて、運航乗務員や整備士訓練用にHoloLensを活用したアプリケーションを開発しており、Airbusの今回のアプリケーション開発は、その知見などを反映して行われている。
JAL 整備本部部長兼JALエンジニアリング人財開発部長・海老名巌氏は、「最新の航空機は、カーボンなどの最新素材を機体に採用したり、操縦には高度なデジタル技術を活用するなどの動きが出ており、整備士は、より多くの知識や技量を持つ必要が出てきた。また、航空機の信頼性が高まり、整備を行う期間が長期化し、実作業を行う機会が減少してきたことは、整備士の養成の観点では不都合な状況ともいえる」との現状を説明。
「JALが開発してきた複合現実を利用した整備環境を実現できることは、こうした課題を解決するものになる。複合現実で表示されるコックピットや航空機エンジンは、リアルなものであり、訓練に十分な環境を実現しており、いつでも、どこでも、何度でも、低コストで利用でき、知識の血肉化、技量の向上が図れる。これまでは夜間などの機体が空いている時間を利用していたが、将来的には、訓練生は自分の部屋にHoloLensを持ち帰って独自に訓練ができるようになるかもしれない。先進技術を活用して、新たな価値を創造できる」と話す。
一方で、「複合現実を実用化するには2つの課題があった。ひとつは、リアルな仮想航空機を作るには、詳細な3Dデータが必要であること、もうひとつは社内にIT技術者を抱える必要があるという点。JALは、Airbusのプロトタイプ開発に、オペレーターの立場から参加することで、これらの2つの課題を解決できると考えた。最初のプロトタイプのアプリ開発では、写真を撮影して、そこからデータを起こすいう手間がかかったが、そうした作業がなくなり、大幅な効率化が実現できた。JALは、訓練シナリオを提供し、使い勝手や改善点のコメントを提供し、プロトタイプへの最終評価への参加を行ってきた」と、Airbusとの協業の意味について語った。
なおJALでは、2013年にA350 XWBを31機（A350-900が18機、A350-1000が13機）を発注。さらにオプションで25機を発注しており、初号機の引き渡しは2019年を予定しているという。
「AirbusにとってJALからの初めての受注であり、これは、歴史的出来事である」（エアバス・ジャパンのジヌー社長）と位置づけている。