解雇された人たちのその後　SNSを活発に利用

起業する者が増加

　Wiredは、解雇された人たちが続々と起業する動きを報じた。1月にGoogleに解雇されたHenry Kirk氏は、同じくGoogle社員だった5人と共にソフトウェアのデザイン＆開発スタジオを立ち上げることにした。LinkedInで新しいプロジェクトについて投稿すると、すぐにメッセージが寄せられた。3月末に最終的なビジョンをまとめる計画というが、順調なスタートが切れそうだ。

　「（解雇されたので）立ち直らなければならない。だが、落ち込むどころか元気が出てきた」とKirk氏はWiredに語っている。Googleにエンジニアとして勤務している時から、「いつかは自分の会社を立ち上げようと思っていた」とも明かしている。

　こうして解雇を機に起業する人は少なくないようだ。シード段階にあるスタートアップのアクセラレーターY Combinatorに応募するスタートアップは2022年に3万8000社以上となり、前年比20％増だった。また直近の2023年1月でみると、前年同期の5倍と激増したという。

　一方で、資金調達面では環境は以前ほど恵まれていないこともWiredは指摘している。ベンチャーキャピタルは資金を蓄えているものの、不正会計が発覚したWeWork、創業者が詐欺で有罪判決を受けたTheranosなどの前例から、「投資する前に精査するようになった」からだ。

　ハーバードビジネススクールの上級講師でエンジェル投資家でもあるJulia Austin氏は「投資家は、戦略的に、慎重になっている」「（起業家も）スライドを用意しただけでは資金調達はできない」とWiredに語っている。

　それでも、逆風の時代に優良企業が生まれることは多い、とWiredは言う。リーマンショックの余波が残っていた2009年には、Slack、WhatsApp、Squareなどが産声をあげている。

　今回も新しいテクノロジー企業を生むようなエコシステムは回っているようだ。