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イデア・コンサルティング、デル・テクノロジーズ製品で社内向け仮想デスクトップ基盤を刷新

三柳英樹

2025年7月15日 15:29

　デル・テクノロジーズ株式会社は14日、イデア・コンサルティング株式会社が社員の業務環境改善のため、仮想デスクトップ基盤の刷新に取り組み、「Dell PowerEdge（以下、PowerEdge）」サーバーと「Dell PowerStore（以下、PowerStore）」ストレージを採用したと発表した。

　イデア・コンサルティングは、富士ソフトグループの事業戦略の一翼を担うIT系コンサルティングファームで、「データ分析・活用」のソリューションなどを提供している。同社では、各種ERP導入を支援する「基幹業務ソリューション」に加えて、管理会計業務における非属人化・見える化を支援する「経営支援ソリューション」、マーケティング業務やBIシステム構築などの「データ分析・活用ソリューション」と、幅広い領域にわたるソリューションを展開し、顧客企業のビジネスを支えている。

　イデア・コンサルティングの社内で運用していたVDI環境は、インフラの老朽化により、パフォーマンスと信頼性に深刻な課題を抱えていた。パンデミック中にリモートワークやテレワークの需要が急増したことで、このレガシーシステムの限界が露呈。従業員はデバイスの起動が遅く、応答速度が不安定なため、職場環境と生産性が理想的とは言えなかったという。

　このVDI環境は、イデア・コンサルティングのプライベートクラウド型DaaS（Desktop as a Service）サービスである「iDea Desktop Cloud」として、同社の顧客に提供しており、従業員と顧客の業務環境を改善すべく、VDIインフラの刷新に取り組むこととした。

　PowerEdgeを採用した理由は、まずイデア・コンサルティングのサービスにおける稼働実績を挙げている。iDEA Desktop Cloudのインフラは、一部で外部のIaaSサービスを利用しているが、この環境が100％ PowerEdgeで構成されており、すでに信頼性が非常に高く、サービスの安定稼働に貢献していたため、社内向け基盤についてもPowerEdgeを選択肢として挙げた。

　また、GPU搭載モデルの観点も採用理由の一つとして挙げている。当時、イデア・コンサルティングでは、Windows 11への移行を控えていた上に、グラフィック機能の重要性が増しており、将来にわたって十分なパフォーマンスを提供し続けるためには、GPUが必須と判断していた。さらに、VMware vSphere環境まで構築済みの状態でのサーバー納入により、仮想デスクトップの構築から作業を進められるため、迅速な導入につながる点もポイントとなった。

　ストレージについても、高性能サーバーに見合った製品が必要ということから、オールフラッシュストレージのPowerStoreが選択された。中でも、今回採用した「PowerStore 500T」は、コスト効果がありながら高性能で、イデア・コンサルティングにとって最適な構成案を提案した点も評価されたという。

　デル・テクノロジーズは、イデア・コンサルティングと緊密に連携し、同社の既存の環境へのスムーズな統合を確実にするため、ユーザーの立場に立った提案を行った点が評価された。

　導入後の効果としては、デル・テクノロジーズの製品群により、仮想デスクトップのレスポンスが改善され、いつでも・どこでも快適に働ける環境が実現できたと説明。また、インフラの信頼性・可用性が高まったことで、障害対応などの運用管理負荷も大きく軽減されたという。

　さらに、Active Directoryサーバーやファイルサーバーを同一基盤内に収容することで、インフラ環境の最適化を進めた結果、ラックスペースを以前の約2分の1に減らすことに成功し、データセンターへの設置コストも削減できた。

　PowerStoreの圧縮・重複排除機能も大きな効果があり、実容量の約10分の1にストレージ消費量を抑えられた。また、イデア・コンサルティングでは「Anytime Upgradeプログラム」を採用しているため、コントローラーなどのアップグレードサービスも受けられ、長期にわたって安心して製品を使い続けられる点を大きなメリットと捉えている。さらには「Secure Connect Gateway」による監視も実施し、障害対応の迅速化に役立てているという。

　「iDEA Desktop Cloud」DaaSサービスは、デル・テクノロジーズの製品群によって支えられ、カスタマイズ可能なプライベートクラウドソリューションとして高く評価されていると説明。イデア・コンサルティングは、今回得られた知見をiDEA Desktop Cloudの継続的な改善に生かし、顧客企業の多様な働き方改革ニーズに対して、より付加価値の高いソリューションを提供していくとしている。