DNP、アイトラッキング×POSデータによるマーケティング支援を開始

　大日本印刷株式会社（DNP）は13日、アイトラッキングとPOSデータによるマーケティングサービスを開始した。実店舗の購買行動から課題を抽出し、マーケティング効果を検証する。

　新サービスでは、対象物を見るときの眼球の動きを測定・分析し、生活者の無意識行動を解析する「アイトラッキング技術」と、どの商品が・いくつ・いつ売れたかというPOSデータに、誰がという個人認証用のID情報を加えた「ID-POSデータ」を活用する。これらの技術で実店舗の調査・分析を行うことで、パッケージデザインや販促物などのマーケティング評価を行う。対象商品に対する生活者の購買行動プロセスの把握と問題点を抽出する「課題抽出サービス」と、パッケージや販促物などが計画通りの効果を発揮しているかを評価する「効果検証サービス」で構成される。

　2015年2月、静岡鉄道株式会社が発行する「しずてつカードLuLuCa」の会員を対象に、同グループのスーパーマーケットチェーン「しずてつストア」の一部店舗と連携し、同サービスを開始する。

　具体的には、実際の店舗で調査を行うことで、生活者の行動や心理を正確に把握するという。「しずてつストア」店舗でID-POSを利用する実働会員は約25万人で、そのうち調査対象ブランドの商品を定期的に購入しているユーザーや、毎回異なるブランドの商品を購入しているユーザーなど、購買履歴に基づいてモニターを選択することで、定性調査の精度を高める。

　さらにアイトラッキング技術により、意識的に、または無意識的に来店者が見ている店舗内の場所や商品などの情報を蓄積して生活者の心理や行動を分析し、商品開発に生かす。また、スーパーの陳列において、科学的に生活者目線を取り入れることが可能という。

　その上で「課題抽出サービス」として、企業（今回は静岡鉄道）が保有するID-POSデータに基づいて対象モニターを選出。モニターがアイトラッキング用の機器を装着して、できるだけ普段通り買い物をすることで、商品の購買決定プロセスや商品パッケージ・販促物の課題を明確にするためのデータを蓄積する。それにより、店舗で商品の魅力を的確に伝える効果的なパッケージのデザインや販促物の企画、陳列展開などを、脳科学的知見に基づいて提案する。

　さらに「効果検証サービス」で、新製品やリニューアル商品を店舗でテスト販売し、ID-POSデータの解析や出口調査を行うことで、パッケージデザインや販促物がどのような効果を生活者に及ぼしたのかなどを検証する。

　価格は、「課題抽出サービス」が300万円（税別）から、「効果検証サービス」が200万円（同）から。DNPは、日用品や食品のメーカーを中心に同サービスを開始すると同時に、包装材などの関連製品も合わせて提供していく。