大林組がEMCジャパンの統合ストレージとVMwareを採用、ITインフラコストを2割削減

　EMCジャパン株式会社は8日、株式会社大林組が、EMCジャパンのユニファイドストレージ「EMC CLARiX」とVMwareの仮想化技術を採用したと発表した。これらを利用して仮想環境を構築した結果、ITインフラコストを20％削減したという。

　大林組では、仮想環境の構築によって、物理サーバーを約20台から1台に集約し、あわせてサーバー環境の冗長化を行うことによって、可用性とデータ保護レベルを向上。また仮想サーバーの利用により、サーバー環境提供までのリードタイムが短縮され、運用管理負荷も軽減できたという。

　なおサーバー仮想環境の構築にあたっては、3種類の仮想ハイパーバイザーを検討したが、20台の物理サーバーを1台に集約できる高い集約率、運用スキル、技術進化の一貫性などを総合的に考慮したほか、2003年以降の社内における実績を踏まえて、VMwareを選定したとのこと。

　ストレージについても、複数ベンダーの製品を検討した結果、VMwareとの親和性や、遠隔レプリケーションの実績、重複除外などのストレージソフトの充実、信頼性の高さなどを評価し、CLARiXを選定したとしている。