国内クラウド需要調査、導入したクラウドの評価はおおむね良好だがコストへの不満も～IDC Japan調査

　IDC Japan株式会社は1日、国内クラウド需要調査の結果を発表した。調査によると、国内市場ではクラウドを利用する企業が継続的に増加し、複数のクラウドを利用するマルチクラウドも一般化しているとともに、クラウドを利用中の企業のうち66.4％が「クラウドファースト戦略」を有しており、IT予算は「従来型IT」から「クラウド」へと大きく移行しているとしている。

　調査は、なんらかのクラウドを利用中の国内企業（従業員規模100人以上）を対象としたアンケートを2021年10月に実施したもので、有効回答は444社。

　利用中のクラウドについて、導入時（採用決定時期）の期待と実態（効果）に対する企業の評価を尋ねた質問では、パブリッククラウドやプライベートクラウドなどすべての配備モデルにおいて、おおむね良好な結果となっている。

　中でも、「導入のしやすさ」「運用のしやすさ」「機能」に対する評価が高く、導入検討時に「セキュリティ」に対して懸念を持つ企業は多いものの、セキュリティに対する評価も良好な結果となった。また、パブリッククラウドの方が、プライベートクラウドと比較して、評価が高い傾向となっている。

　一方、クラウドの利用については「コスト削減」に高い期待を寄せる企業が多いものの、利用／導入後での評価では「コスト」に不満を持つ企業も見られたと分析。また、コスト以外では、SaaSでは「ユーザー部門の使い勝手」、IaaS/PaaSおよびホスティング型のプライベートクラウド（HPC）では「過去資産の継承性」、オンプレミス型のプライベートクラウド（EPC）では「障害」に対する評価に課題が見られたとしている。

　IDC Japanでは、国内市場でクラウドは広く普及した一方、スキル不足によって、クラウドを使いこなしていないと考える企業も多く見られると指摘。IDC Japan ITサービスのリサーチディレクターである松本聡氏は、「ベンダーは、クラウドの満足度を高め、さらなる利用を促すためには、製品／サービスに関わる特徴の理解を促し、運用の効率化を支援する必要がある」と分析している。

利用中のクラウドに対する評価（出典：IDC Japan）