データセンター関連製品の世界市場、2020年の市場規模は約20兆円、2026年には約2.9倍の規模に～富士キメラ総研調査

　株式会社富士キメラ総研は12日、サーバーやストレージ、光トランシーバーなど、データセンター関連製品の世界市場に関する調査結果を公表した。

　2020年のデータセンター関連製品市場については、20兆78億円規模と推計。SNSやECの利用増加とオンラインゲームや映像コンテンツの増加、テレワークやクラウドサービスの普及などによるクラウドサービスベンダーの活発な投資と、中国での需要増加により、2021年の市場規模は、前年比19.5％増の23兆9000億円になると推計している。

　さらに今後は、テキストや音声、画像などのデータ活用が増えることによるストレージ需要の大幅な増加や、膨大なデータを高速・分散処理に対応した伝送処理技術・製品の採用により、2026年には2020年比で2.9倍の57兆7302億円に達すると予測している。

　内訳では、サーバーやルーター、スイッチ、サーバーラックなどのデータセンター関連機器は、2021年度の市場規模は9兆197億円（2020年度比6.4％増）、2026年の市場規模は11兆4555億円（同35.2％増）となり、この市場の6割を占めるサーバー製品が、2021年度は5兆4500億円（2020年度比4.8％増）、2026年度は6兆6000億円（同26.9％増）と成長を牽引すると予測している。

　サーバー製品については、2020年は新型コロナ感染拡大の影響により、通信量とデータ処理量が増え、サーバー需要が増加しており、2021年にはその特需は落ち着くものの、引き続きクラウドサービス需要の増加により、市場は拡大していくと見込んでいる。

　HDDやSSDなどのストレージは、2021年度の市場規模は7兆670億円（2020年度比31.2％増）で、HDDからSSDへのシフトによりSSD市場が大幅に成長することから、2026年度に2020年度比4.2倍の22兆7070億円規模に成長すると予測している。

　光トランシーバーなどのデータセンター関連コンポーネントは、2021年度の市場規模は6960億円（2020年度比26.1％増）で、今後は10Gbpsや25Gbpsが中心だったデータセンター内通信が100Gbpsにシフトし、さらに400Gbpsなどさらなる高速化が想定されることなどから、2026年度の市場規模は2020年度比3.5倍の1兆9500億円に達すると予測している。

　富士キメラ総研では、調査結果を「2021 データセンター＆キーデバイス関連市場総調査」としてまとめており、調査では関連製品市場に加え、各国のデータセンターの設置状況、高速ネットワーク規格対応製品の普及状況などを整理し、さらにグローバルITベンダー11社の動向についてもまとめている。