NECが重機の遠隔操縦サービスを提供、安定した映像転送と操作で無線ネットワーク環境での利用を支援

　日本電気株式会社（以下、NEC）は7日、無線ネットワーク環境において重機のスムーズな遠隔操縦を実現する「重機遠隔操縦サービス」を、10月より提供開始すると発表した。あわせて、建設現場を想定した実証フィールドをNEC我孫子事業場に設立し、サービスの検証や新サービスの開発に活用していくという。

　建築土木業界では、熟練職人の高齢化や若手就業者の減少が進み、増加するインフラ補修工事・災害復旧工事への対応が困難な状況にあります。従来の危険で過酷な現場のイメージを払拭し、性別や年齢を問わない多様な人財を呼び込むことで、労働力を確保していくことが急務となっています。こうした中、安全・安心な作業、快適な労働環境を実現する重機の遠隔操縦が着目され、技術開発が進められています。

　重機遠隔操縦サービスは、建設現場にWi-Fiやローカル5Gなどの無線ネットワークを構築し、遠隔地にいる操縦者が、現場のカメラ映像をリアルタイムに確認しながら重機を操縦できるようにするもの。NECが開発した、通信の実効伝送量を予測して、伝送量に見合う安定した映像伝送と操作を可能とする「適応遠隔制御技術」が活用されており、通信品質の変動が頻発する無線環境下でも、遅延を予測して安定した映像を伝送できるという。さらに、操作コマンドの到達遅延も予測して正確な操作を行えるので、長時間にわたってスムーズな遠隔操縦が可能になるとしている。

　また、通常の無線による映像伝送では、カメラ台数を少なくしたり画質を落としたりするなど、通信容量に余裕(マージン)を持って設計する必要があるが、これでは、操縦者は十分な視覚情報を得られず、遠隔操縦の操作性が大きく低下してしまうとのこと。
　これに対して適応遠隔制御技術では、無線通信品質に応じて動的に映像伝送量を制御する仕組みによりマージンを減らせるため、カメラ台数の増加や画質の向上が可能になり、操作性の改善を行えるとした。

　加えて、現場の追加・変更や制御エリアの変更にも柔軟に対応することから、全国のどこからでも施工に参加可能になるという。

　あわせてNECでは、今回、建設現場を想定した実証フィールドを自社の我孫子事業場に設立した。同サイトには、小型のバックホウでダンプカーに土砂を積み込み搬送する一連の作業を、無線ネットワークを介して操縦室から遠隔操縦できる環境が整備されているとのこと。

　NECは今後、重機遠隔操縦サービスのデモに加え、顧客企業の拠点と接続した超遠隔操縦や重機の自律施工など、建築土木業界の課題解決に向けた新サービスの検証、開発を共創する場としても活用していく考えだ。

　なおNECでは、NECグループのオンラインイベント「NEC Visionary Week 2021」において、9月15日 15:15～16:00のプログラムで重機遠隔操縦サービスを紹介するとしている。