KPMGコンサルティング、企業内のDX推進状況を可視化する「デジタル成熟度診断」を提供

　KPMGコンサルティング株式会社は23日、企業全体のデジタルトランスフォーメーション（DX）の推進状況について、インタビューや情報収集、ベンチマーク、評価・分析に基づき、DX課題の特定と施策立案を支援するデジタル成熟度診断サービスを提供開始した。

　KPMGコンサルティングでは、「デジタル成熟度診断ツール」を用いて、全社的なデジタル活用状況を可視化し、企業のDX推進計画立案と実行を支援する。同ツールは、迅速な評価の実施と、ベンチマーク（判断基準とするため各国企業のデータを基に算出したグローバル平均値）との比較などの網羅的分析や、全体ロードマップの素案策定など、将来のDX戦略につながる全社的検討を同時に実現できる。また、診断はすべてリモートでの実施にも対応する。

　診断結果として、評価項目別のスコアを表示し、KPMGが持つグローバルデータにおける平均値と比較して、自社DXのさまざまなギャップ（強みと弱み）を可視化する。抽出したビジネス課題をベースに、ソリューションとなるデジタル施策の仮説を立て、3～5年で企業のDX実現に向けたロードマップとマスタープランを策定する。これにより、企業はDX成熟度の見える化に加え、ビジネス課題の抽出や、デジタル施策の導出と検証、デジタル施策実行の優先度決定と計画化といった、各種DXの準備プロセスを体験・学習できるとしている。

デジタル成熟度診断結果イメージ

　デジタル成熟度診断は、企業の経営企画部門や業務改革部門と、KPMGのメンバーとで、ワンチームでプロジェクトを推進する。企業が策定・公表している中期経営計画やビジネス戦略、それに至る検討資料を事前分析し、DX再加速に向けた重点テーマを協議の上、4～5つ設定する。

　現状の確認と進め方の合意として、DX方針や現状を基に、デジタル化検討テーマや成熟度診断評価項目、インタビュー対象などを設定する。インタビューによる情報収集では、デジタル成熟度診断ツールのインタビューシートを基に、インタビューを10～15部門に対して実施する。

　診断結果を基に、グローバル平均とのギャップ分析、検討テーマとインタビュー結果の検証などを実施し、DX課題の特定を行う。これらにより、全体のあるべき姿の定義とロードマップ素案、先進DX活用施策一覧を策定する。

　デジタル成熟度診断は、デジタル変革企業としての成熟度の評価を目的としており、デジタル経営環境に企業がどの程度適応する力があるかを、「戦略」「組織・人材」「プロセス」「ソリューション」「ガバナンス」の5つのドメイン（サブドメインは22項目程度）ベースに可視化。今後、どのようにビジネス環境を変革していくべきかの検討を進めていくことで、全社的なデジタル戦略・構想を描くことを可能にする。