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コンテナを本番環境へ導入済みの企業は14.2%、前年より5ポイント上昇――、IDC Japan調査

 IDC Japan株式会社は12日、Dockerをはじめとしたコンテナ仮想化技術(以下、コンテナ)とコンテナオーケストレーションツール「Kubernetes」の導入状況に関する調査結果を発表した。

 この調査は、2020年2月に国内の企業・組織458社に対してアンケートを行ったもので、コンテナの導入状況について調査した結果、本番環境で使用している企業は14.2%と、2019年の調査から5.0ポイント上昇したという。

 2017年から2019年まで調査では数ポイントの上昇にとどまっていたのに対し、2020年の調査では本番環境での導入率が大きく上昇しているが、この要因としてIDC Japanでは、CaaS(Container as a Service)などのコンテナ向けクラウドサービスや、ベンダーとSIerによるコンテナ導入支援の充実化などを挙げている。

 なお、導入構築/テスト/検証段階にある企業は18.6%、導入計画/検討にある企業は19.0%となっており、本番環境で使用する企業は、今後さらに拡大することが見込まれるとのことだ。

 一方、コンテナ環境で使用しているコンテナオーケストレーションツールについての調査(複数回答)では、54.7%の企業がKubernetes(コミュニティ版)を使用しているとのことで、45.5%だった2019年の調査から大きく上昇した。

 2番目には、Kubernetesを含むベンダーディストリビューションのRed Hat OpenShift Container Platform(以下、Red Hat OpenShift)が24.0%で続き、こちらも2019年調査の19.8%から数字を伸ばしている。

 こうした傾向について同社では、2019年調査ですでにKubernetesがデファクトスタンダードになっていると分析したが、ますます採用が拡大しているとコメントしている。

 またコンテナの導入促進要因について調査した結果では、「開発者の生産性の向上」が25.3%で最も高い回答率になった。以降、「アプリケーション運用の効率化(24.7%)」、「アプリケーションのポータビリティの向上(23.3%)」の順となっている。