コンテナを本番環境へ導入済みの企業は14.2％、前年より5ポイント上昇――、IDC Japan調査

　IDC Japan株式会社は12日、Dockerをはじめとしたコンテナ仮想化技術（以下、コンテナ）とコンテナオーケストレーションツール「Kubernetes」の導入状況に関する調査結果を発表した。

　この調査は、2020年2月に国内の企業・組織458社に対してアンケートを行ったもので、コンテナの導入状況について調査した結果、本番環境で使用している企業は14.2％と、2019年の調査から5.0ポイント上昇したという。

　2017年から2019年まで調査では数ポイントの上昇にとどまっていたのに対し、2020年の調査では本番環境での導入率が大きく上昇しているが、この要因としてIDC Japanでは、CaaS（Container as a Service）などのコンテナ向けクラウドサービスや、ベンダーとSIerによるコンテナ導入支援の充実化などを挙げている。

　なお、導入構築／テスト／検証段階にある企業は18.6％、導入計画／検討にある企業は19.0％となっており、本番環境で使用する企業は、今後さらに拡大することが見込まれるとのことだ。

　一方、コンテナ環境で使用しているコンテナオーケストレーションツールについての調査（複数回答）では、54.7％の企業がKubernetes（コミュニティ版）を使用しているとのことで、45.5％だった2019年の調査から大きく上昇した。

　2番目には、Kubernetesを含むベンダーディストリビューションのRed Hat OpenShift Container Platform（以下、Red Hat OpenShift）が24.0％で続き、こちらも2019年調査の19.8％から数字を伸ばしている。

　こうした傾向について同社では、2019年調査ですでにKubernetesがデファクトスタンダードになっていると分析したが、ますます採用が拡大しているとコメントしている。

　またコンテナの導入促進要因について調査した結果では、「開発者の生産性の向上」が25.3％で最も高い回答率になった。以降、「アプリケーション運用の効率化（24.7％）」、「アプリケーションのポータビリティの向上（23.3％）」の順となっている。