ALSI、新エンジンでサイバー攻撃対策を強化したWebフィルタソフト「InterSafe WebFilter 9.0」

　アルプス システム インテグレーション株式会社（ALSI）は7日、法人向けWebフィルタリングソフトウェア「InterSafe WebFilter」において、サイバー攻撃対策機能を強化したの新版「同 Ver. 9.0」を発表した。11月30日より販売を開始する。

　InterSafe WebFilterは、URLデータベースに基づいてクライアントPCのWebアクセスをコントロールする、ゲートウェイ型のWebフィルタリングソフト。今回の新版では、従来のURLデータベースに加え、第2のエンジンとして「高度分類クラウド IWCC」を新設した。

　URLデータベースは国内サイトを中心にデータ収集されており、目視判定によって登録されたコンテンツ数は約45億件以上、網羅率は約98％に達している。今回提供されるIWCCは、残った2％の未知のURLに対応するためのエンジンで、ワールドワイドでのユーザーアクセスデータを反映し、サイバー攻撃の温床にもなりやすい、アクセスが微小なニッチサイトや、一時的にオープンするマルウェアサイトなどをクラウド上で収集し、アクセス判定を行うという。

　また、IWCCでも未分類となった未知のURLについてはアクセスを規制することで、不審な通信をゼロに近づけ、インシデントを低減できるとした。こうして、Webの活用を妨げることなくホワイトリスト運用が可能になることから、ALSIでは、より安全なインターネット活用が実現するとしている。

　また、Webアクセスを国・地域別にリアルタイムで可視化する「Geo スコープ」が新たに搭載された。未知のURLについては、規制・一時解除・許可といった従来の手法に加えて、このGeoスコープを利用した国別・地域別の規制にも対応。これにより、例えば、取引がない国への未知のURLアクセスが増加した場合に該当国へのアクセスをブロックする、といったことが可能になる。さらに、プロキシのログやSIEM情報との突き合わせによるインシデントの判定負荷を軽減できるため、SOCやCSIRTを支援するツールとしても有効とした。

　このほか新版では、サーバーの稼働状況を可視化するパフォーマンスモニタや、ファイルをダウンロード時に無害化するファイル無害化製品との連携といった機能に対応した。なお、現時点ではOPSWATの「MetaDefender」と動作確認が完了しているとのこと。