日立、IBM z Systemsをベースとした新メインフレーム環境を2018年度から提供

　株式会社日立製作所（以下、日立）は23日、企業・団体の基幹業務を担ってきた重要なソフトウェア資産を継承するとともに、IoTを活用したデジタライゼーションにも対応する新しいメインフレーム環境を、2018年度より提供開始すると発表した。

　また、新メインフレーム環境の提供にあたっては、日本アイ・ビー・エム株式会社（以下、日本IBM）と協業。日本IBMが日立の新しいメインフレーム環境に対して、IBM z Systemsハードウェアの最新技術を提供していく。これにより、日立の顧客は重要な基幹データやオペレーティングシステムを含むソフトウェア資産を継承しながら、IBMのメインフレームが持つ最新技術を活用できるようになるとしている。

　日立とIBMは2001年から、日立メインフレームの専用オペレーティングシステムであるVOS3に対応する半導体チップの共同開発を行うなど協力関係にある。今回、その協業範囲を拡大することで、グローバルにメインフレーム事業を展開するIBMのテクノロジーを活用し、VOS3を基盤とする日立仕様のメインフレーム環境を継続的に提供する。今後も、TCO削減につながる機能やサービスを強化し、日立グループによる顧客のシステムのサポートを継続的に行っていくとしている。

　さらに、ワンストップでメインフレーム上の基幹系データと、クラウドやオープンシステム上のデータを効果的に組み合わせ、IoTプラットフォーム「Lumada」の提供するデジタル技術と連携させるなど、顧客の資産と先端技術やオープンイノベーションの成果をつなぎ、ビジネスの成長やプロセス最適化を実現するデジタルソリューションの創出を支援するとしている。