データセンターで採用したい対策は「省エネ機器への交換」や「自然エネルギーの採用」-IDC Japan調査


 IDC Japan株式会社は28日、国内にあるデータセンターの物理インフラの現状と投資意向に関して、ユーザー調査の結果を発表した。それによると、データセンターにおいて実施済みの省エネ対策としては、「環境管理の効率化」「省電力機器への交換」の両項目が多く指摘されたという。

 このうち「環境管理効率化」とは、サーバールームの温度/湿度/風量などについて、その設定値をきめ細かく制御するといった対策。一方の「省電力機器への交換」は、空調機器、照明機器などのデータセンターの設備や、サーバーなどのICT機器を省電力タイプに交換する対策を指す。なお、後者では、具体的な交換対象として空調機器およびサーバーが多く指摘された。

データセンターにおける省エネ対策の上位8分類:「採用を検討したい対策」と「実施済み対策」の比較(出典:IDC Japan)

 また、これから採用を検討したい対策は、「省電力機器への交換」の回答が突出して多いが、次いで「自然エネルギーの活用」「設置台数削減」が挙がり、実施済みの省エネ対策としては回答が少なかった対策が、上位に浮上している。

 データセンターにおける省エネ対策について、「採用を検討したい対策」と「実施済み対策」を比較すると、「採用を検討したい対策」として、「省電力機器への交換」「自然エネルギーの活用」「設置台数削減」「冷却手法の改善」「データセンターの規模最適化」が、「実施済み対策」よりも多く指摘された。逆に、「環境管理効率化/緻密(ちみつ)化」「断熱性能の向上」「システム運用管理効率化」の3つは、「実施済み対策」として多く挙げられている。

 このほか、データセンター新設の計画や意向の有無を問うたところ、回答企業316社のうち24.7%に当たる78社は、計画もしくは意向があると答え、うち2011~2013年の3年間を開設時期に挙げた企業が、各年10社以上あった。しかし、開設時期を「未定」とする企業も15社にのぼっているほか、データセンターの統廃合については、13.6%に当たる43社で統廃合する意向を示している。

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(石井 一志)
2010/7/28 16:04