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レノボ、GIGA 2.0に向けた教育ソリューションパッケージ「Lenovo GIGA School Edition」を発表
2025年2月7日 10:00
レノボ・ジャパン合同会社（以下、レノボ）は6日、GIGAスクール構想の次のステージに向け、ハードウェアとソリューションを統合したパッケージ「Lenovo GIGA School Edition」を提供すると発表した。
文部科学省が提唱するGIGAスクール構想により、全国の小中学校で児童生徒1人1台端末の整備が進められた。レノボはこの構想を支援するために、ノートパソコンやタブレットの提供に力を入れてきたが、端末更新期を迎え、GIGAスクール構想は新たなステージへと移行しようとしていると説明。この移行期において、既存端末の再活用と新規導入を効率的に進め、ICT機器の持続可能な活用と教育の質の向上を両立させることが求められているとして、レノボはこれまでの経験と実績を活かし、GIGA 2.0時代に対応した新たなソリューションを提供するとしている。
Lenovo GIGA School Editionでは、メタバース学習や電子図書館サービス、自己表現ツールなど質の高い教育コンテンツの提供に加え、「持続可能な学校づくり」を目的として、運用コストや教職員の負担を軽減するさまざまなソリューションを提供する。
GIGA2.0で新たに補助対象となる、予備機を効率的に活用するための「予備機運用サービス」を提供する。予備機の管理・運用は学校側の負担となるが、レノボの予備機運用サービスは、積極的な予備機活用を前提として必要台数を各学校で保管し、残りの予備機を専用倉庫にて管理・保管・最適化する。保管中には充電を行うことでバッテリーの劣化を防ぐなど、すぐに活用できるようメンテナンスを行う。予備機運用サービスは大日本印刷株式会社、日本郵便株式会社、佐川急便株式会社と連携し、迅速な予備機の提供を実現する。
また、GIGA1.0での実績から見えたさまざまな課題や改善点を洗い出し、5年間安心して活用できる堅牢な端末を提供する。これらのデバイスはすべて、教育現場での長期にわたる安定した運用を実現するため、高さ122cmからの落下テスト、ねじり試験、圧力試験など、児童生徒の利用状況を想定したテスト「Lenovo DuraSpec」をクリアしている。
さらにパートナー企業との協業により、教育現場に役立つコンテンツやサービスが各デバイスに無償で提供される。端末の利活用促進を目的として、だれもが使いたくなる、使わせたくなる、多彩なソリューションを用意。大日本印刷株式会社、株式会社ポプラ、株式会社新学社、株式会社ELMOなどとの連携により、質の高いデジタル教材を利用でき、最新の教育ICT環境が提供されるとしている。
Lenovo GIGA School Editionでは、「Lenovo Duet Chromebook EDU G2」「Lenovo 500e Chromebook Gen 4s」「Lenovo 300w Yoga Gen 4」の3機種を対応デバイスとして提供する。
Lenovo Duet Chromebook EDU G2は、10.95型脱着式マルチモードChromebook。CPUはChromebook向けチップセットのハイエンドモデル「MediaTek Kompanio 838（MT8188）」を搭載。本体収納可能なタッチペンや、800万画素のMIPIアウトカメラを搭載し、さまざまな場面で活用できる利便性も兼ね備える。専用ケースにより、堅牢性を維持しながら軽量化を実現する。
Lenovo 500e Chromebook Gen 4sは、GIGA1.0で導入実績の多い、11.6型コンバーチブルタイプのChromebook。学校でのさらなる活用を想定し、通常の鉛筆をスタイラスとして利用可能な「ペンシルタッチ」機能を搭載。CPUはIntel N100を搭載し、PD対応のType-Cポート×2、HDMIポートを備える。また、駆動時間最大15.5時間の大容量バッテリーは、ユーザーが取り外し可能な設計となっている。
Lenovo 300w Yoga Gen 4は、360度回転する11.6型ディスプレイを搭載したWindows PC。タブレットモード、テントモード、スタンドモードなど、シーンに合わせて最適なスタイルで使用できる。CPUはIntel N100搭載、メインメモリ8GB、ストレージ128GB UFSで、バッテリー駆動時間は最大14.4時間、端末重量は1.25kg。とバランスのいい端末設計となっております。「ペンシルタッチ」機能にも対応し、紙とデジタルの学習を融合させる創造的な活動をサポートする。
レノボは、Lenovo GIGA School Editionの提供を通じて、持続可能な教育ICT環境の実現と、児童生徒の学びの質的向上に貢献していくとしている。