2019年の国内x86サーバー市場、出荷台数は微減も売上額は成長～IDC Japan

　IDC Japan株式会社は24日、2019年通年の国内サーバー市場動向を発表した。それによると、2019年の国内サーバー市場全体の売上額は前年比1.7％増の5156億円で、売上額は3年連続で前年比プラス成長になったという。一方で出荷台数は、前年比2.5％減の51万6000台となった。

　製品別に見ると、「x86サーバー」の売上額は前年比1.2％増の4191億円で、こちらも3年連続での前年比プラス成長となった。出荷台数は前年比2.3％減の51万2100台とマイナス成長になっているが、平均単価が前年比で上昇していたため、売上額はプラス成長になったという。

　x86サーバーのうち「Standard Server」（ベンダーが公開するカタログに掲載されたサーバー）は、売上額が前年比3.2％増の3612億円、出荷台数が同0.3％減の43万6600台。店舗設置や組み込み用途の大口案件、Windows Server 2008のサポート終了に伴うサーバー更新需要などがあったものの、データセンター用途の大口案件が大きく減少したことで、出荷台数が前年よりやや減少しているとのこと。

　また、x86サーバーのうち「Custom Server」（主にクラウドサービス事業者がODM Directなどから調達するサーバー）は、売上額が前年比9.7％減の579億円、出荷台数が同12.7％減の7万5400台で、ODM Directを中心に、クラウドサービス事業者向けの出荷が減少したことを受け、2けたのマイナス成長になっている。

　x86サーバー以外では、「メインフレーム」の売上額が前年比29.9％増の699億円と、大幅増になった。前年の2018年は2けたのマイナス成長だったものの、2019年は金融を中心に、公益、製造、官公庁で基幹系システム更新の大型案件などがあり、2けたのプラス成長を記録しているとした。

　これに対して、RISCサーバーやIA64サーバー、ビジネスサーバー、スーパーコンピュータなどで構成される「その他のサーバー」は、前年比31.3％減の265億円と、2けたのマイナス成長。前年は通信、金融、官公庁の更新案件などがありプラス成長だったのに対し、2019年は前年ほどの大型案件がなかったという。

　なおベンダー別の売上額では、富士通が首位をキープ。以下、NEC、日本ヒューレット・パッカード（HPE）、デル テクノロジーズ（Dell Technologies）、日立の順となっている。