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オールフラッシュの比率がついに25%を超える、国内外付型エンタープライズストレージ市場 2019年第1四半期の支出額実績

~IDC Japan調査

 IDC Japan株式会社は5日、2019年第1四半期(1月~3月)の国内外付型エンタープライズストレージシステムの支出額(Value)実績を発表した。それによると、2019年第1四半期の同支出額は前年同期比8.2%増の562億8800万円となった。

 この市場では、搭載メディアのHDDからフラッシュへの移行が引き続き進んでおり、オールフラッシュアレイ(AFA)は前年同期比75.2%増の142億7400万円、ハイブリッドフラッシュアレイ(HFA)は同16.7%増の236億4100万円となった一方で、オールHDDアレイは同22.3%減の183億7300万円と減少している。

 なお、この結果、支出額に占めるAFAの比率は、前年同期の15.7%から10ポイント近く上昇し、25.4%に達している。IDC Japanでは、中央官庁の年度末を含む第1四半期にAFAの比率が大幅に上昇した背景には、一般のユーザー企業のシステム更改においてもAFAが用いられるようになってきたことが影響していると指摘した。

 セグメント別に内訳を見ると、メインフレーム向けが前年同期比6.1%減の53億4400万円、オープンシステム向けが同9.9%増の509億4400万円。メインフレーム向けは2015年の大型更新のピーク以降、支出が低迷しているという。

 またオープンシステム向けでは、ハイエンドとミッドレンジが2けたのプラス成長となっており、引き続き、国内のサービスプロバイダーにおける外付型エンタープライズストレージシステムの需要が市場をけん引しているとのこと。

 なお、2019年第1四半期における国内外付型エンタープライズストレージシステム売上額(Vendor Revenue)は533億9800万円。ベンダー別に見ると、富士通(シェア18.1%)、日立製作所(16.9%)、デルテクノロジーズ(15.4%)、ネットアップ(10.7%)、NEC(8.9%)の順となる。

 なお第1四半期の売上額において、国産大手3社の合算値シェアが50%を下回ったのはこの十年来で初めてという。

 これについて、IDC Japan のエンタープライズインフラストラクチャ シニアマーケットアナリスト、加藤慎也氏は「2019年第1四半期は、AFAの構成比率が前年同期に比べて大幅に上昇し、AFAの普及に注力してきた外資系ベンダーのシェアが相対的に拡大した」と指摘している。

国内外付型エンタープライズストレージシステム市場の支出額推移、2017年第1四半期~2019年第1四半期(出典:IDC Japan)