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CTC、米Quidの意思決定支援クラウドサービスを提供 膨大なテキスト情報を分析し意思決定を支援
2019年3月25日 13:00
伊藤忠テクノソリューションズ株式会社（以下、CTC）は25日、米Quidとパートナー契約を締結し、同社の意思決定支援クラウドサービス「Quid」を提供すると発表した。同サービスでは、膨大なテキスト情報を分析し、事業戦略における意思決定を支援できるとのことで、CTCでは、導入支援、トレーニング、保守サポートなどのサービスもあわせて提供する。
Quidは、サービス。自然言語処理（NLP：Natural Language Processing）とインタラクティブな視覚化エンジンを用いて、世界中のテキスト情報からの知見獲得を支援するプラットフォーム。自然言語処理や深層学習（ディープラーニング）といったAI技術を備えており、自然言語から構成されるテキスト情報を読み込んで分析し、その結果を一目で分かるように視覚化できるという。
結果はネットワークマップとして表示されるほか、ワンクリックで散布図、バーチャート、ヒストグラム、ヒートマップなどの形式に変更でき、ユーザーは新しい気付きや発見を短時間で獲得できるとのこと。
なお、英語データソースとしては、業界や技術情報を掲載するニュースとブログ、投資や買収情報を含んだ企業データ、グローバル特許情報をあらかじめ用意する。また、学術論文やSNS、自社文書などもカスタムデータとしてアップロード可能。日々更新されるデータソースの情報に、カスタムデータを組み合わせることで、リアルタイムな分析を実現する。
さらに、膨大な学習データをもとに、肯定的な意見か否定的な意見かをAIが判定する独自の感情分析ツールを搭載。影響力のある人物・組織（インフルエンサー）の特定も行え、ソーシャルメディアへの拡散に基づくマーケティング効果の測定も可能にするとした。
CTCでは、製造業や商社、小売業、金融業、情報通信業、サービス業などの企業に向けて幅広く展開したい考えで、例えば製薬業では、開発からマーケティングにわたる医薬品のライフサイクルで利用可能。また、その他の業界でも、新商品を開発する際に、競合を含めた市場・技術のトレンドや成長性などの迅速な調査に役立つとしている。
