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最新BIツール「MicroStrategy 2019」、マウスオーバーで情報を表示するHyperIntelligence機能などを提供

今後は年に一度、最新版をリリースへ

 マイクロストラテジー・ジャパン株式会社(以下、マイクロストラテジー)は22日、同社の最新BIツール「MicroStrategy 2019」に関するプレス向け説明会を開催した。

 MicroStrategy 2019には、新機能として「HyperIntelligence」が搭載された。さまざまなWebアプリケーション上において、マウスにカーソルを合わせるだけで、ゼロクリックで情報を表示することができる。例えば、ユーザーがCRMを使って分析を行っている際、必要な項目にマウスカーソルを合わせると、基幹システムに入っているKPIなどの情報をカード形式(HyperCard)で表示できるという。

HyperIntelligenceのデモ画面。赤いアンダーラインが引かれている部分にマウスを合わせると情報が表示される

 「Business Intelligence(BI)の歴史を振り返ると、現在は当たり前になっている機能のほとんどが、最初はMicroStrategyが始めたもの。今回提供したHyperIntelligenceもBIツールの次のパラダイムシフトとなるのではないか」(マイクロストラテジー プレジデントの印藤公洋氏)。

 なお、MicroStrategy 2019以降は、新バージョンのリリースを年に1回ペースで行い、製品名もバージョンではなく、リリースを行った年をつけていくとしている。

マイクロストラテジー プレジデントの印藤公洋氏

【お詫びと訂正】
初出時、印藤氏のお名前を誤って記載しておりました。お詫びして訂正いたします。

企業全体で利用することを想定した分析基盤としてMicroStrategy 2019を開発

 1989年に設立された米MicroStrategyは、創業以来、独立系ベンダーとして活動しており、現在も共同創業者がCEOを務めている。開発を重視し、営業やマーケティングよりも開発部門を重点的に強化してきた点が特色という。また、日本法人も2003年に設立されている。

 「これまで買収をせず、自社開発製品だけを展開してきた。買収を行うとアーキテクチャを統一するためにつぎはぎ状態となるが、すべてが自社開発であるためにアーキテクチャがきれいであることが大きな特徴となっている。ユーザーにとっては大きなバリューといえる」(印藤氏)。

 ユーザーは大企業が多く、「深く、広く製品を使う企業が多い。従来のデータサイエンティストのみではなく、関連するすべての人がインテリジェンスにアクセスできる。分析の専門家だけにとどまらず、全ての人のためのアナリティクスである点が当社の特徴」(印藤氏)と説明する。

 新たにリリースしたMicroStrategy 2019は、企業全体で利用することを想定した分析基盤として開発された。「エンタープライズBIとして、社内で3人が使うものと、1000人が利用するものとでは、求められる機能が変わってくる」(印藤氏)との観点から、機能が強化されているという。

 新機能としては、HyperIntelligenceをはじめ、スマートフォンやタブレット上で、職務や役割に応じた最適なモバイルアプリを提供できる「Transformation Mobility」、MicroStrategyで一元管理されたデータに、ユーザーが使い慣れた既存のBIツールを通じてアクセス可能になる「Federated Analytics」などが加わった。

Transformation Mobility
Federated Analytics

 中でもトピックといえる機能のHyperIntelligenceは、意思決定を行う上で必要な情報に容易にアクセスすることができる新機能。企業で利用されているOffice 365、Outlook、Salesforceなど、さまざまなツール上で利用することができる。

HyperIntelligence

 また、今後開発する機能として声で応答する「HyperVoice」、社内に置いたデジタルキオスクなどの画面に社員が近づくだけでその社員のSmartWatchのデータなどを表示する「HyperVision」を紹介した。

 「HyperVisionは、小売店で利用することも可能。該当する商品が置かれた棚でタブレットをかざすと、その商品の売り上げデータを表示するといった使い方ができる」(印藤氏)。さらに、タブレットでビルを撮影することで、GPS情報とそのビルに関する情報をマッチングさせて表示するなど、応用的な利用方法も可能になるという。

 マイクロストラテジーでは、企業で毎日、数千単位で行われている意思決定を行うためのBIツールとして、機能強化を進めていく方針だ。