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AR/VRのビジネス利用はまだまだ始まったばかり、今後の鍵は体験者の増加~IDC Japan調査

 IDC Japan株式会社は1日、「2017年 AR/VR市場 企業ユーザー調査」の結果を発表した。

 この調査は、2017年10月、18歳以上の正社員ならびに自営業者1000名を対象に、Webアンケート方式で実施されたもの。それによると、VRのビジネス利用意向は、情報通信業以外では今後の意向も含めて10%を超えるケースが少なく、VRのビジネス利用は立ち上がりを迎えたばかりであることがわかったという。

 また利用目的に関しては、現在利用しているとした回答者ではマーケティング用途が多い(25.9%)のに対し、今後の利用意向者では技術訓練やトレーニング用(20.8%)、技術研究(16.7%)、設計・エンジニアリング(15.3%)が上位に挙げられている。

VRのビジネス利用目的(上位主要項目抜粋) 出典:IDC Japan

 一方のARでは、ビジネス利用はVR以前の段階で、現在はまだ揺籃期にあるとのこと。ARではビジネスでの現在利用者で「テレワーク時の会議用」が26.1%でトップだったものの、その他は「開発環境の開発と販売」関連が上位を占めたという。

 また今後の利用意向者でも「技術研究」(13.8%)と並んで「ARコンテンツ開発環境の開発と販売(ハードウェア)」が上位に挙げられた。

 これらのことから、ARのビジネス利用は実際のワークフローへの導入よりもコンテンツの開発などを利用目的とするケースが多く、標準化を伴う実際のビジネスでの利用はVRに遅れを取っているとしている。

ARのビジネス利用目的(上位主要項目抜粋) 出典:IDC Japan

 なお、「現段階ではAR/VRを自社ビジネス利用していない」とした回答者に対し、AR/VRの自社ビジネス利用阻害/懸念要因をたずねた設問では、外注コストやROIの分かりづらさが挙がっており、コストに見合うだけのリターンが得られるのかを懸念する声が目立ったとした。

 こうした結果から、AR/VRはその特性上、体験内容とメリットを言語化しづらいとされているが、実際の導入にあたってもこの壁をいかに克服するかという点が課題になっていると指摘した。ただし、AR/VRを何らかの形で個人的に体験したことのある回答者は、ビジネス利用の障害要因などについて具体的に回答する傾向が強いとのこと。

 こうしたこともあり、今後の市場拡大にあたっては、AR/VRのユーザー体験をいかにして拡大していくかが大きな課題と、同社では指摘している。