築年数が経過したDCの“健康診断”のススメ ライフサイクルを通じての最適解を提案

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築年数が経過したデータセンターやサーバールームの新たな課題とは

　1980年代後半から90年代、多くのデータセンターや企業のサーバールームが建設された。今や築年数20年を越えるデータセンターも珍しくない。これらのデータセンターには、特高／高圧配電設備や非常用発電機設備、UPS／出力盤、空調配管設備といった大型の機器・設備の更新時期が到来している。

シュナイダーエレクトリック株式会社 データセンターライフサイクルサービス ビジネスマネージャー 唐木 眞 氏

　シュナイダーエレクトリックの唐木眞氏は、「20年を超えるサイクルで更新が必要な機器や設備の入れ替えを経験しているデータセンターやサーバールームはほとんどありません。誰もが未経験の大型設備更新をこれから行わなければならないのです」と話す。

　加えて、設計当時に想定しなかった利用環境の変化への対応、環境問題への取り組みなど課題は多い。唐木氏は、「“きちんとした改善を続ければ建物の価値は維持される”という欧米の考え方を日本も見習ってはいかがでしょうか。その場凌ぎの対策ではなく、中長期のライフサイクルを見据えた対策が必要です。そのためには、データセンターやサーバールームにも人間と同じように健康診断が必要なのです」と強調する。

ライフサイクルを見据えた改善と最適化が必要

　どのような対策が最適解かはそれぞれの環境により異なる。そこで同社が提案するのが「データセンターライフサイクルサービス（以下、DCLS）」だ。DCLSは、今後のビジネスを見据え、設計、構築から改善のための計画に至るライフサイクル全体を最適化するサービス群だ。

データセンターやサーバールームの課題と解決策

　「30～50ラック規模のお客様では、IT担当者はいても設備担当者まではいないケースがほとんどです。設備面も含めて、まずは健康診断で課題を可視化した上で、最適化のご提案を行うのがDCLSの第一段階です」と唐木氏。

　同社は、世界中でエネルギーマネジメントについて先進的な取り組みを行い、知見や事例、ノウハウを蓄積している。グローバルな知見に日本独自の経験を合わせることで、より適切な提案ができるのだ。地震大国の日本では、建物の耐震診断やBCPなどの観点を含めたアセスメントを求められることも多く、カスタムアセスメントにも対応している。

　大型機器や設備の更新という課題を持つIT担当者は、まず健康診断を行い、ライフサイクルを見据えた改善と最適化を図ってみてはいかがだろうか。