ゾーホージャパン、統合エンドポイント管理クラウドに「EDR」と「DEX」オプションを追加

　ゾーホージャパン株式会社は5日、クラウド型統合エンドポイント管理ツール「ManageEngine Endpoint Central Cloud」のオプションとして、「EDR（エンドポイントでの検知と対応）」と「DEX（デジタル従業員エクスペリエンス）」の2つのオプションを日本国内でリリースしたと発表した。

　「Endpoint Central Cloud」は、IT管理部門・IT管理者が、パソコン（クライアント端末）・サーバー・モバイルデバイスを対象に、脆弱性・情報セキュリティ対策、リモートコントロール、インベントリ管理などを行うための機能を統合し、エンドポイントの一元管理を効率的に実施するためのクラウド型統合エンドポイント管理ツール。今回は同サービスにおいて、「EDR」と「DEX」の両有償オプションを新たに提供開始した。

　このうち「EDR」は、ウイルス対策など従来のエンドポイント保護をすり抜けた脅威への対応を、「検知」「調査」「対応」の3つのプロセスで一貫して支援するオプション製品である。

　「検知」では、振る舞い分析に加え、IoA（攻撃の兆候）、IoC（侵害の痕跡）、MITRE ATT&CKフレームワーク、標準搭載の脅威インテリジェンスデータベースを活用して、不審な挙動をリアルタイムで検知する機能を提供する。アクティビティデータを30日間保持し、脅威がいつ、どこから発生したのかを追跡可能だ。

　「調査」では、アラートを重大度やリスク、緊急性に応じてAIアシスタント「Zia」が自動でトリアージを実施。侵入経路から影響範囲まで、攻撃のタイムラインを再構築し、根本原因や推奨される修復方法を提示する。また、自然言語による脅威ハンティングにも対応した。

　「対応」では、侵害されたエンドポイントをネットワークから自動で隔離し、ラテラルムーブメント（横展開）を遮断する機能を提供する。さらに、悪意のあるファイルを削除して脅威を無力化するほか、ランサムウェアなどで暗号化・改ざんされたファイルをワンクリックで復旧できるとのこと。

　加えて、「EDR」による脅威の検知・対応と、「Endpoint Central Cloud」の統合エンドポイント管理（UEM）機能であるパッチ管理やUSBデバイス制御を組み合わせることで、未適用の脆弱性や不正なUSBデバイスといった侵入の原因への対策までを一元化可能。脅威の検知・対応に特化した単体のEDR製品とは異なり、エンドポイント管理まで含めたセキュリティ対策を実現するとしている。

　一方の「DEX」オプションは、従業員が日々利用するPCやアプリケーションの快適さを継続的に計測・分析し、問題の根本原因の特定から自動修復までを行うもの。大きな問題が発生する前に性能劣化の兆候をとらえて対処するプロアクティブな対策により、問い合わせ件数の削減と従業員の生産性向上につなげるとした。

　具体的には、以下の機能を提供する。

・CPU、メモリ、GPU、ディスク、バッテリー状態、起動時間、ログオン時間、クラッシュなどを幅広く収集・分析し、デバイスの実際の動作状況をリアルタイムで把握する「エクスペリエンス監視」

・デバイス、機種、アプリケーションをまたいでテレメトリを関連付け、問題が発生している「理由」を明らかにし、対処の優先順位の判断を支援する「根本原因分析（RCA）」

・修復スクリプトの配布に加え、ノーコードで作成したワークフローにより、数千台規模のエンドポイントに対して検知から修復までを自動で実行する「自動修復ワークフロー」

・組織全体の基準値と各デバイスの状態を比較して性能が不足している端末を特定し、端末の更新やリプレース時期をデータに基づいて判断する「ベンチマークとエクスペリエンススコア」

・あらかじめ用意されたコレクター、修復スクリプト、ワークフロー、ダッシュボードを活用できるほか、独自のアクションを追加し、自社の環境に合わせて拡張する「拡張可能なアクションライブラリ」

　なお、「EDR」「DEX」の両オプションは、Enterprise Edition、UEM Edition、Security Editionの全エディションに追加可能。「EDR」はWindows（Windows Server含む）に、「DEX」はWindows（Windows Server含む）とMacにそれぞれ対応する。