日立ソリューションズがArubaの無線LAN機器を採用、自社内の「働き方改革」に向けた環境づくりを推進

　Aruba, a Hewlett Packard Enterprise company（以下、Aruba）は25日、株式会社日立ソリューションズがArubaの各種無線LANソリューションを導入したと発表した。日立ソリューションズではこれにより、自社のセキュリティ基準ならびに調達基準に適合する無線LAN環境を、本社の執務エリア全域に拡張したという。

　さまざまなITソリューションを顧客企業に対して提供している日立ソリューションズでは、特にフォーカスする事業の1つとして「働き方改革」を位置付けている。同社では、自社内でシステムを導入したうえで知見を獲得し、最適なソリューションとして顧客に提供する、といったことを日常的に行っており、「働き方改革」についても、まずは自社内での実践を図ることにした。

　このために、従来は会議室フロアなど限定されたエリアのみで展開していた無線LAN環境を、本社棟の全エリアに拡張し、「いつでもどこでも自由にネットワークにアクセス」できるインフラを整備することが決定されたという。

　そのために必要とされた要件は、数多くのアクセスポイントを配置することになるため、冗長化されたモビリティコントローラで統合管理できること、SSIDごとに通信制限などファイアウォールポリシーをきちんと設定し、セキュアな環境を維持できること、オフィスから会議室などエリアを移動した場合でも、使い勝手を落とさずにネットワーク接続できることなど。

　そして、これらの要件を満たしたうえで、同社顧客への納入・運用実績で実証された高い性能とサポート体制を持つ点や、日立ソリューションズの厳しい調達・セキュリティ基準をクリアしている点、また、自動的に最も快適な電波環境を維持する各種機能を備えている点などが評価され、「Aruba 7200シリーズ・モビリティ・コントローラー」「AP-205」「AP-105」などで構成される、Arubaの無線ソリューションを選定した。

　現在は、本社である日立ソリューションズタワーA棟およびB棟双方にて、トータルで300台を超えるアクセスポイントを各フロアに展開。冗長化されたモビリティコントローラがそれらを管理し、セキュアなアクセスを実現している。

　なお、PCで行う日常業務はすべて無線LANを経由して行われており、日々2000ほどのデバイスがアクセスしている状況だ。こうして日常的に使われている無線LAN機器だが、導入後1年半あまりが経過しても、実際に機器を交換したのはわずか2度にとどまっているとのこと。また、従来のおよそ8倍のアクセスポイントが展開されたものの、管理用の増員も必要なく、管理負担も増えていないとしている。