IBMがクラウドを強化、北米・欧州・アジア太平洋地域で18のavailabilityゾーンを追加

　米IBMは11日（ドイツ時間）、北米、欧州、アジア太平洋地域において18のavailabilityゾーンを追加するなど、自社クラウドを大幅に機能拡張すると発表した。

　Availabilityゾーンとは、データセンターリージョン内の分離されたインスタンスで、独立した電源、冷却、ネットワークを持つため、あるリージョンで障害が発生した場合でも、同一リージョン内の別のAvailabilityゾーンには障害が波及しないように設計されている。

　IBM Cloudは、約60カ所のデータセンターをすでに運用しているが、今回の拡張では、需要が多い欧州（ドイツ、英国）、アジア太平洋（東京と豪州のシドニー）、北米（米国ワシントンDC、テキサス州ダラス）に18の新しいAvailabilityゾーンを導入。これらのデータセンターのキャパシティとケーパビリティはさらに高めたとのこと。

　さらに、IBM Cloud Kubernetes Serviceによって、Availabilityゾーン間で複数ゾーンのコンテナクラスタを展開し、コンテナ化されたアプリケーションの展開と管理の一貫性、簡素化をいっそう高められるとしている。

　なおIBMによれば、石油・ガス業界大手のExxon Mobil、アイケア製品大手のBausch＆Lomb、豪州の大手銀行であるウエストパック銀行が、主要なワークロードのIBM Cloudへの移行を進めているとのことだ。