IDC、国内x86サーバー仮想化環境でのデータ保護手法を調査～9割の企業が課題抱える

　IDC Japan 株式会社は25日、x86サーバー仮想化環境におけるデータ保護手法の実態調査結果を発表。約9割の企業において、バックアップ課題を抱えていることがわかった。

　調査では、x86サーバー仮想化を本番環境で導入済み、もしくは導入予定の国内企業415社を対象に、仮想化環境のストレージ利用状況やデータ保護運用状況と課題、今後の投資意向などについて、IDCが実施したアンケート調査の結果を分析した。

　アンケート調査の結果、x86サーバー仮想化を本番環境で導入済みの国内企業のうち、約9割の企業において、バックアップ課題を抱えていることが判明した。

　課題として最も高い回答率を得たのは「バックアップ所要時間の増加」で、4割近くに上る。特に、従来型のバックアップ手法を仮想化移行後も継続利用している企業で、バックアップ所要時間の増加を課題として挙げる回答が目立ったという。また、バックアップ所要時間が増加したことで、すべてのデータをバックアップすることができず、データ保護レベルが低下している企業が存在することも明らかになった。

　中規模～大規模の仮想化環境を構築する企業においては、「バックアップ成功率の低下」や「仮想マシン単位のバックアップ／リカバリー運用が困難」など、複数の特徴的な課題を抱えていることがわかった。IDC Japanは、こうした企業では、現在のバックアップ手法から、自社の仮想化環境や規模に適したバックアップ手法への変更を検討していくことになると分析する。

　IDC Japan ストレージシステムズ シニアマーケットアナリストの高松亜由智氏は「仮想化導入後に、物理環境を前提とした従来型のバックアップ手法では解決しえない課題や、仮想化環境ならではの課題に直面する企業は多い」と指摘。「x86サーバー仮想化の移行に際しては、サーバーの効率的運用だけでなく、ストレージやバックアップ運用の効率化も考慮に入れるべき」とコメントしている。

　なお、調査の詳細については、IDC発行のレポート「2013年 国内x86サーバー仮想化環境向けデータ保護投資の実態と展望」（J13601001）にまとめられている。