クラウド活用で未知の脅威に対応する「マカフィー2011」
マカフィーは、個人向けセキュリティソフト「マカフィー2011」シリーズ3製品を9月3日に発売する。パッケージ版はオープンプライス、ダウンロード版は「マカフィー アンチウイルスプラス」が4095円、「マカフィー インターネットセキュリティ」が5775円、「マカフィー トータルプロテクション」が6980円。対応OSはWindows 7/Vista/XP。
「マカフィー2011」シリーズ3製品のパッケージ |
マカフィーのクラウドベース技術 |
マカフィー2011では、ブラウザーでダウンロードするファイルをクラウド上のデータベースでスキャンし、「疑わしい」と判断された場合はダウンロード前に警告を表示する「ウェブダウンロードプロテクション」を搭載した。
クラウド上のデータベースは「アクティブプロテクションサーバー」と呼ばれ、ウイルス定義ファイルに反映されていない最新のマルウェア情報を収録する。そのため、新種のマルウェアであっても検知できるという。
ファイルをクラウド上でスキャンする仕組みとしては、ユーザーがダウンロードするファイルの特徴を抽出したハッシュ値をアクティブプロテクションサーバーに送信し、マルウェア情報と照合している。
マカフィーの葛原卓造氏 |
米McAfeeのトッド・ゲブハート氏 |
コンシューマ事業本部プロダクトマーケティングマネージャーの葛原卓造氏は、「昨今は1.7秒に1個の新種ウイルスが発生し、ウイルス定義ファイルだけでは防ぎきれない状況。しかし、マカフィー2011ではクラウド技術で即座に対応できる」とアピールした。
なお、「ウェブダウンロードプロテクション」は2月に発表済み。マカフィー2010のユーザーは、現時点で同機能を利用することが可能だ。また、詳細は明らかにされなかったが、2011年上半期にはマカフィー2011の無償メジャーアップグレードを行うという。
会見ではこのほか、米McAfeeでコンシューマ/モバイル/スモールビジネス担当エグゼクティブバイスプレジデント兼ゼネラルマネージャーを務めるトッド・ゲブハート氏が登壇し、米Intelによる買収について言及した。
ゲブハート氏は「McAfeeはIntelの完全子会社として事業を継続する」と前置きした上で、両社は「ハードウェアとソフトウェアを組み合わせたアプローチにより、より改善されたセキュリティを提供できる」という点で合意していると説明。
さらに、Intel側からは「AndroidやSymbian、Linuxなど“非Intel”プラットフォームを含む、インターネットに接続するあらゆる機器へのセキュリティを継続的に提供してほしい」という期待が寄せられていると語った。
Intelは8月19日、76億8000万ドルでMcAfeeを買収することで合意したと発表。両社の日本法人の今後は未定だが、マカフィーは顧客に対してこれまでと変わらずサービスを提供していくとしている。