ITインフラのモダナイゼーション阻害要因はコストではない？　IDC Japan、国内エンタープライズインフラ市場のトレンド分析を発表

　IDC Japan株式会社は2日、「2020年 国内企業のエンタープライズインフラのシステムタイプ別トレンド分析」を発表した。国内企業・団体の経営層、事業部門長、部課長を対象として2020年1月にアンケート調査を実施。900の組織から回答が得られたという。

　この調査によると、ITインフラのモダナイゼーションに対する最大の阻害要因としては、「予算の制約」が突出していたが、次いで「ITスタッフの過負荷／不足」「最新テクノロジーに対するITスタッフの教育／知識不足」を指摘する回答も多く、両者を合計すると4割弱を占め、「予算の制約」を上回ったという。

　これについてIDC Japanでは、ITスタッフの過負荷とスキル陳腐化が大きな阻害要因として顕在化していると指摘。これらの状況を反映してか、ITインフラの選定基準では運用コスト抑制／生産性向上／効率化といった点が重視されていたとのことだ。

　また、最もミッションクリティカルな基幹業務システムの導入形態では、オンプレミスが8割弱を占めるものの、次期更新では5割程度に低下するという結果が出た。

　メインフレームやビジネスサーバーなど、ベンダー独自技術のサーバー採用も、次期更新では4割弱から2割強に低下しているが、2019年2月に実施した調査と比べると、こうしたサーバーをオンプレミスで現在採用しているとの回答が2.3ポイント、次期更新においては4.0ポイント、それぞれ上昇するといった結果になっている。

　ハイブリッドクラウドの活用目的についての質問では、上位4項目は「クラウドをアプリケーションごとに使い分け」「開発／テスト／ステージング用環境と本番環境とでの使い分け」といった適材適所でのクラウドの使い分けと、「IaaSへの移行（オンプレミスからの移行）」「パブリッククラウドからプライベートクラウドへの移行（オンプレミスへの移行過程）」といった配備モデル間での双方向の移行となった。