国内エンタープライズインフラ市場のユーザー動向調査、AI用のITリソースはオンプレミスが5割強～IDC Japan調査

　IDC Japan株式会社は、国内企業および団体の経営層、事業部門長、部課長を対象としてたアンケートをもとにした「2019年 国内企業のエンタープライズインフラのシステムタイプ別トレンド分析」を発表した。調査期間は2019年2月、回答数は900組織。

　調査によると、AIを活用している組織では、AIによる推論用の主要ITリソース（サーバーやストレージなど）として、オンプレミスを採用している比率が5割強、クラウドの同比率が3割強となった。

　ITリソースの選定理由については、オンプレミスを採用している組織では「データの保護が重要であったため」との回答率が突出して高く5割程度を占めた。一方で、クラウドを採用している組織では「データの保護が重要であった」と「インフラを保有したくなかったため」がともに2割で上位を占めている。

　IDCでは、AIによる推論用のITリソースとして、オンプレミスあるいはクラウドのどちらを選択するにしても、選定基準としてデータ保護の重要度が高いという結果はとても興味深いと指摘。データを保護するためには、組織内にデータを保持して解析処理を行う方が安全だとの認識を裏付ける回答が多い一方で、同目的のためにクラウドを活用する、つまり、データ保護の観点から見てオンプレミスよりもクラウドの方が安全だとの認識が、ある程度広まっているとしている。

　また、解析対象データの主な保存／蓄積場所、教師データとして学習フェーズで利用するデータの保管場所としては、クラウドおよびオンプレミスともに5割程度となった。これは、AIによる推論で使用するITリソースとは異なり、データの長期保存先はクラウドでよいとの認識が背景にあると考えられるとしている。

　AIで解析対象としているデータの種類を見ると、AIを活用中の組織では「システムログ」「Webアクセスログ」「CRMデータ」が上位を占めた。活用準備中／準備予定の組織では、「システムログ」「Webアクセスログ」に続いて「生産設備／機器の動作ログ」となり、構造化データを扱うケースが多いという結果となった。

　今回の発表は、IDCが発行した「2019 年 国内企業のエンタープライズインフラのシステムタイプ別トレンド分析」に、その詳細が報告されている。同レポートでは、ユーザー調査の結果をもとに、経営課題の解決に向けたITの活用状況とその成果、さらにIT予算の内訳について分析している。