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国内サーバーOS市場の成長はWindowsとLinuxがけん引、Windowsは移行案件の増加が好調の要因に
～IDC Japan調査・予測
2019年8月5日 17:49
IDC Japan株式会社は5日、国内サーバーオペレーティングシステム（OS）市場の2018年の実績と、2019年～2023年の予測を発表した。稼働環境としては、Windows、Linux、UNIX、メインフレーム、その他が含まれている。なお、Linuxの売上額は商用ディストリビューションの売上が該当し、無償で入手・使用できるLinuxは含まれない。
それによると、2018年の国内サーバーOS市場全体は前年比7.5％増の841億4800万円。2019年も前年比6.2％増と好調を維持する予想になっているが、2020年以降は成長の鈍化が見込まれており、2018年～2023年の年間平均成長率（CAGR）は3.8％と予測されている。
個別にみると、市場構成比で50％以上を占めているWindows市場は、2018年が前年比9.5％増と、全体を上回る成長を記録した。IDC Japanでは、2020年1月にマイクロソフトからのWindows Server 2008のサポート終了（EOS）が控えているため、Windows Server 2016への移行案件の増加が好調の要因になっていると分析している。
こうした、サポート終了に向けた移行需要は2019年も続くとみており、2019年も前年比8.8％増という高い成長を予測した。
なお2019年4月にIDC Japanが行った、Windows Server 2008の使用企業への調査では、移行を実行している段階の企業が56.6％、すでに移行を完了した企業が22.2％で、4分の3以上の企業がWindows Server 2016を中心とした新たなOSへ移行を進めている状況とのこと。
ただし2020年以降は移行案件が落ち着くためにWindowsの市場成長は鈍化し、2018年～2023年のCAGRは3.6％と予測されている。
また、この数年好調が続いているLinux市場は、2018年は前年比11.3％増となり、2017年（同13.5％）に続き2けたの成長となった。Linuxは、基幹業務系システムから最新のデジタルサービス向けシステムまで幅広い領域で採用されており、持続的な成長が継続しているほか、IaaS上におけるLinuxシステム構築案件の増加に伴い、IaaS向けのLinuxディストリビューション売上が増加していることも、高成長の要因になっていると分析した。
この傾向は今後も続く見られ、IDC Japanでは、2019年も前年比10.2％増、2018年～2023年のCAGRを9.0％と予測している。
一方でUNIXとメインフレームはハードウェアの出荷が減少傾向にあるため、サーバーオペレーティングシステムの売上も減少傾向が続くと予測されている。
