富士通研究所、生体情報を暗号化したまま高速かつ正確に認証できる技術を開発

利用シーンのイメージ

　株式会社富士通研究所（以下、富士通研究所）は2日、生体情報を暗号化したまま、従来の生体認証システムと同等の認証精度・処理速度で認証できる技術を開発したと発表した。

　従来の生体認証システムは、専用線などを利用したクローズな環境で運用されてきたが、今後は、大規模チェーン店でのキャッシュレス決済など、さまざまな用途での利用拡大が見込まれており、インターネットを経由したオープンな環境で利用できるシステムの実現が期待されているという。

　ただし、オープンな環境で利用するシステムでは、大規模かつより安全な生体認証を実現するために、端末で暗号化された生体情報を認証サーバーに送信し、暗号化したまま照合する必要がある。

　これまでも、生体情報を暗号化したまま認証する技術は開発されていたが、一般的に、生体の画像データを単純なコード（数値列）に変換し、それに乱数をかけて暗号化を行っていたため、複雑な生体画像の特徴量を単純なコードに変換することによる照合精度の劣化と、コードが膨大になることで照合処理に時間がかかることが課題になっていたとのこと。

　しかし富士通研究所では、今回、手のひら静脈認証を対象として、暗号化を適用する際に起こる照合精度の劣化を防ぎ、かつ、照合処理を高速化する技術を開発した。照合結果への影響度に応じて、コード化する領域の大きさを動的に調整することで、コード化に伴う特徴量の類似度の変化を抑え、照合精度を劣化させずに認証できるという。

　具体的には、従来のコード化技術では、生体の画像データ全体からコードを生成していたが、新技術では、照合精度への影響が大きい領域を自動的に選択し、コード化する。これにより、コードの増大を抑制し、コード化をしない生体認証技術と同等レベルの高速認証を実現しているとした。

開発技術のイメージ

　なお同社にて、1万人分の手のひら静脈データを用いて開発技術の認証精度を検証したところ、コード化しない方式と比較して、ほぼ同等の照合精度と処理時間になることを確認したとのこと。

　さらに、富士通研究所が2013年に発表した、1つの生体情報から複数の特徴コードを生成できる技術を加えることにより、生体認証サービスごとに異なる特徴コードを活用することや、万一のデータ漏えい対策にも有効となるとしている。

　これにより、従来は専用サーバーや専用ネットワークを必要としていた生体認証システムを、オープンな環境で安全に使えるようになり、クラウド環境での安心・安全な生体認証システムを活用した“手ぶら決済”の実現にめどが得られたとしている。

　富士通研究所は今後、開発技術の処理高速化をさらに進め、2019年度中の実用化を目指す考えだ。