CTC、社内外データの網羅的な一括検索を可能にするSinequaの検索エンジン「Sinequa ES」を取り扱い開始

　伊藤忠テクノソリューションズ株式会社（以下、CTC）は15日、自然言語処理やAIを活用したコグニティブ検索・アナリティクスプラットフォームを開発する仏Sinequaと、国内で初めてパートナー契約を締結したと発表した。

　CTCではパートナー契約に基づき、社内外のシステムやクラウドなどと連携し、非構造化データを含めた様々な情報の一括検索を可能にする検索エンジン「Sinequa ES」の取り扱いを開始する。

　Sinequa ESは、非構造化データが格納されている社内外のシステムやクラウドなどと連携し、複数ソースに対し一括検索を行うコグニティブ検索エンジン。ファイルサーバーや各種データベース、ポータル、メール、ウェブサイト、SNSなどを総合的に検索し、情報を分析・分類して表示する。

　自然言語処理と機械学習の機能を備え、文書からのテーマの抽出や、カテゴリー化による検索結果の精緻化を実現。使いやすいユーザーインターフェイスや検索結果のビジュアル化に加え、外部APIを通した他システムとの連携にも対応する。

　検索対象となるシステム、ソフトウェア、クラウドと連携するためのコネクターを180種類以上、標準で装備しており、従来、各システムで検索していた作業をSinequaの検索ポータルから実現できる。また、ライフサイエンス業務に特化したソフトウェアやサービスに連携するコネクターも提供する。

　日本語や中国語、アラビア語を含めた21言語の自然言語処理に対応し、ドキュメントやメール文書などの非構造データについて、高度な認識技術によるカテゴリー化や自然文検索が可能。さらに機械学習を備えることで、自分や他のユーザーの検索履歴や参照履歴などをベースに、一般的な全文検索よりも高度な検索機能を提供する。

　CTCでは、Sinequa ESの導入や活用のコンサルティングから技術サポートまでトータルなサービスを提供し、ライフサイエンス業界を中心に今後3年間で20億円の売上を目指す。