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2018年第1四半期の国内サーバー市場規模は1274億円、4四半期ぶりにマイナス成長~IDC Japan調査

 IDC Japan株式会社は20日、2018年第1四半期(1月~3月)の国内サーバー市場動向を発表した。2018年第1四半期の国内サーバー市場規模は1274億円(前年同期比1.9%減)、出荷台数は13万9000台(同0.2%減)となった。

 2018年第1四半期の国内サーバー市場は、2017年第1四半期以来、4四半期ぶりに出荷額が前年同期比でマイナス成長となった。x86サーバーとその他のサーバーが市場を牽引したものの、メインフレームが2桁パーセントのマイナス成長となり、市場全体のプラス成長には至らなかったと分析している。

 市場のうち、x86サーバーの出荷額は1009億円(前年同期比3.2%増)で、5四半期連続で前年同期比プラス成長となり、今期はクラウドサービスベンダーをはじめ、通信、製造、金融、文教向けの大口案件などが貢献した。出荷台数は13万8220台(同0.1%増)。

 その他のサーバーは、出荷額が97億円(前年同期比10.3%増)、出荷台数が1030台(同22.0%減)。ハイエンドモデルの大型案件などがあったことで、出荷台数は減ったものの、平均単価の上昇により出荷額はプラス成長となった。

 メインフレームの出荷額は168億円(前年同期比28.2%減)で、前年同期にあった金融向けの大型案件などを補うほどの出荷がなく、2桁パーセントのマイナス成長となった。

 IDC Japanエンタープライズインフラストラクチャ リサーチマネージャーの下河邊雅行氏は、「今期は、x86サーバーとその他のサーバーがプラス成長であった。特にx86サーバーは、クラウドサービスベンダー向けの出荷が堅調で、顧客が、コンピュート処理を行うITインフラとして、パブリッククラウドを採用するケースが増加していることが背景にあると認識している。その一方で、クラウドサービスベンダー以外への出荷も底堅かったことから、顧客では、ハイブリッドクラウドの考え方が定着しつつあり、顧客が、自社にとって最適なコンピューティング環境としてオンプレミスのITインフラを継続採用するケースも少なくないと推察している。ベンダーは、顧客におけるサーバー更新ビジネスを確実に獲得するとともに、サーバーの追加や新規需要創出につながる提案活動を行い、自社の売上拡大を図ることが重要である」と述べている。

 出荷額によるベンダーシェアは、1位が富士通で26.2%、2位がNECで18.2%、3位が日本ヒューレット・パッカード(HPE)で17.0%、4位がデルで9.1%、5位が日立製作所で6.6%。

 1位の富士通は、好調だった前年同期の反動で、今期はすべてのサーバーカテゴリーで前年同期比2桁パーセントのマイナス成長となったが、市場シェアは確保し、2四半期ぶりで首位になったとしている。

 NECは、x86サーバーは前年同期比でマイナス成長だったが、メインフレームは官公庁、メディア向けの出荷がありプラス成長。HPEは、x86サーバーは通信、製造向けの大口案件などで2桁パーセントのプラス成長となり、その他のサーバーもハイエンドモデルの出荷などで2桁パーセントのプラス成長となった。

 デルは、ネット企業向けの大口案件などで2桁パーセントのプラス成長。日立製作所は、x86サーバーは2桁パーセントのマイナス成長だったが、メインフレームやその他のサーバーが大型案件などにより2桁パーセントのプラス成長となった。また、ODM Directの出荷額は前年比17.1%のプラス成長となり、3位のHPEに次ぐ規模となった。

2018年第1四半期 国内サーバー市場カンパニーシェア【出荷額】(出典:IDC Japan)