富士通、SEの知見を生かした業務支援ツール「KIWare」を体系化　AI技術も活用

　富士通株式会社は28日、自社グループのSEが持つ知見を業務支援ツール「KIWare」として体系化し、社内適用を開始したと発表した。

　KIWareは、富士通が顧客企業のシステムを構築・運用する中で蓄積してきた知見をベースに、SE業務の効率化・高度化を支援するために体系化したシステム構築・運用支援ツール群。同社の総合システム開発体系「SDAS（エスダス）」に含まれるツール群に、AIなどの最新テクノロジーを活用した新たなツールを加え、社内での実証実験を経て体系化したという。

　ツール全体は、プロジェクトマネジメント、上流工程（システムの要件定義や業務設計など）、開発工程、運用工程の4つに分類され、それぞれについてさまざまなツールを適用する。

　このうちプロジェクトマネジメントでは、プロジェクトに含まれるリスクを検知するとともに、そのリスクを回避するための施策を助言する「プロジェクトリスク予兆検知ツール」を、2018年度以降に順次適用するとのこと。

　また上流工程では、プロジェクト関連文書から、そのプロジェクト特有の用語や表記ゆれの発生パターンをAIで学習・モデル化し、設計書作成時に入力された用語の誤用や表記ゆれをリアルタイムにチェックする「設計書用語自動推敲ツール」を11月より適用。設計書の作成効率と品質の向上を支援する。

　開発工程では、プログラムのソースコードレビュー時に、過去のプロジェクトのソースコードを深層学習（ディープラーニング）の活用などによってモデル化し、ソースコードの読みやすさや変更のしやすさを診断する「ソース診断ツール」を11月より適用する。

　あわせて、プロジェクトの進ちょく状況や品質状況をダッシュボード上で可視化し、プロジェクトマネージャがリアルタイムに把握できるようにする「リアルタイムマネジメントツール」も、2018年度以降に順次適用していくとした。

　最後の運用工程では、自動収集したハードウェアやアプリケーション運用時のログ情報を監視し、通常時とは異なる状況が生じた際に警告を発する「運用ログ分析ツール」を利用する。AIを用いて通常時の稼働状況を常に把握することにより、異常発生時には素早い検知を可能にするとのこと。なお、このツールも2018年度以降に適用開始となる予定だ。

　富士通では、11月から50件のプロジェクトに対してKIWareの社内適用をスタートし、2018年3月までに180件の適用を計画する。なお海外拠点についても、2019年4月から展開を予定しているとのこと。

KIWareの各ツールの位置づけ