PDA出荷が過去最高？ 増えているのか、減っているのか

　一時代をつくったPDAも、かつての勢いを失っているように見える。ソニーのように一定以上のシェアを持ちながら製品から撤退するメーカーも出ている。米IDCが先ごろ発表した調査結果によると、世界の総出荷台数は6四半期連続のマイナスを記録したという。そこへ、「PDAが過去最高の出荷になる」という調査結果を米Gartnerが発表した。IT業界の2大調査会社が正反対の見方を示したのだ。いったいPDAは増えているのか、減っているのか？

　IDCが7月26日発表した、2005年第2四半期のPDA（IDCは“ハンドヘルド”と総称）市場調査結果によると、PDA出荷台数は前年同期比20.8％減の170万台で、6四半期連続のマイナス成長を記録したという。

　一方、Gartnerが8月2日に発表した同じ期間の調査結果によると、総出荷台数は前年同期比32％増の320万台となる。さらに同社が示した今後の市場見通しでは、今年通年のPDA出荷台数は、2001年に樹立した最高記録1320万台を上回って1500万台に達するという。

　両社の集計がかけ離れているのは、それぞれPDAの定義が異なるためだ。両社とも、汎用OSを搭載して、PCとの同期機能を持っているものをPDAの条件とすることでは一致しているのだが、通話機能の扱いが大きく違っている。

　IDCは、データにアクセスすることを主な目的とし、無線通信機能を持ちながら通話機能を持たない携帯端末をPDAとしている。一方、Gartnerの定義は、通話機能を備え、重さ1ポンド（約450g）以下で、両手で使うことを想定し、利用用途はデータがメインで通話が最大の用途ではない端末となっている。このため、Gartnerの場合、スマートフォンに近い米PalmOneの「Treo 650」、カナダResearch In Motion（RIM）の「BlackBerry 7100」は含まず、同じRIMの「BlackBerry 7290」が含まれる。

　各社の分類に基づいたベンダー別シェアは、IDCがPalmOne（36.5％）、米Hewlett-Packard（18.4％）、台湾Acer（11.4％）、米Dell（10.2％）、独Yakumo（3.3％）。GartnerはRIM（23.2％）、PalmOne（17.8％）、HP（12.5％）、フィンランドNokia（7.6％）、独T-Mobile（5.9％）となっている。

　こうした両社の調査結果の違いは、同時にPDAの定義があいまいになりつつあるということを示すものだ。そして、その背景には、主としてインターネットを中心に技術の融合が進んでいるということがある。これは、ゲーム機や家電などの他のいくつかのカテゴリでもいえることである。

　PDAの場合、スケジュールやアドレスなど個人情報管理（PIM）機能を格納し、外出先で情報にアクセスする端末として発展してきた。このPDAに、通話のための携帯電話に汎用OSを搭載してデータアクセス機能を充実させてきたスマートフォンの流れが交わりつつある。これは、Gartnerのシェア順位に、携帯電話メーカーとして知られるNokia、キャリアであるT-Mobileの名前があることからもわかる。

　実際、Gartnerは2003年の調査結果では、「PDAはスマートフォンの影響を受け、減少している」と述べていた。その後、PDA端末に無線通信機能を取り込むというトレンドが生まれ、電子メールが人気を読んだRIMの成功を受け、昨年7月に発表した2004年第2四半期の市場結果の際には、「PDAは成長路線に戻った」としている。

　だが、このカテゴリを分類することは難しい。たとえば、通話機能を含まないとするIDCでは、インターネットで実現するVoIPで通話可能な端末はどうなるのだろう？　両手で操作というフォームファクタ、通話は第2の目的とするGartnerの定義も、皆が同意する分類指標とはいえなくなりそうだ。

　いずれにせよ、各PDAベンダーの人気製品をみると、今後、無線通信機能（GPSを含む）がPDAに不可欠な機能となることは間違いない。この点では両社の見解は一致している。とりわけ電子メール機能は必須となりそうだ。

　なお、PDAとスマートフォンを併せて“スマートモバイル端末”として統計値を出している英国の調査会社Canalysによると、第2四半期の出荷台数は1218万台。シェアのトップはNokia（54.9％）で以下、PalmOne（8.7％）、RIM（7.4％）と続いている。