大手もベンチャーも続々参戦　短編動画投稿サービスの活況

　TikTokで火のついた短編動画投稿が大盛況だ。後を追うサービスが次々と登場してSNSも様変わりしている。中国ではTikTok対抗のサービスを提供するKuaishou TechnologyのIPOが大成功。動画サービスを切り開いたYouTubeはインドで人気となった「Shorts」を近く米国でローンチする計画だ。

「YouTube Shorts」をインドで先行投入

　YouTubeが3月にも、TikTokライクなサービス「YouTube Shorts」を米国で開始（ベータ版）する。クリエーターは「Shortsカメラ」というアプリで最大15秒の動画を作成してYouTubeチャンネルに投稿し、Shortsタグを付けてホーム画面に表示させることもできるという。

　YouTubeは2020年9月にインドでShortsのベータ提供を開始。既に1日の閲覧数は35億回を超えているという。YouTubeの1月26日付公式ブログでは、Susan Wojcicki CEOが2021年の優先事項の中で、「モバイルクリエーション」をトップに挙げ、Shortsをインド外の市場に拡大すると宣言していた。

　そして今年2月17日、最高製品責任者のNeal Mohan氏は、Shortsを「数週間以内に米国にも拡大する」と発表した。

　インドは2020年6月の中印国境衝突を受けて、TikTokを含む多数の中国製アプリの利用を禁じた。このため、TikTok対抗を試す格好の市場になっている。現地経済紙Economic Timesなどによると、昨年夏に発表されたInstagramのTikTok対抗サービス「Reels」も、同年9月に専用タブを設けるなどして拡大を図っている。

　またインド独自のサービスも生まれている。“インドのシリコンバレー”ベンガルール（バンガロール）生まれのSNSであるShareChatは「Moj」として短編動画プラットフォームを展開。これまでに8000万人のユーザーを集めたという。

　TechCrunchは2月、TwitterがShareChat買収に動いていたと伝えた。「Twitterは、Mojを世界市場に拡大してTikTokのライバルにする意図を見せていた」という。同社はShareChatに出資している。なお、Mojは「Snapchat」のSnapとカメラ機能で既に提携している。