「プレスリリース」コーナーでは、企業や団体などのプレスリリース(報道用発表資料)をそのまま掲載しています。株式会社Impress Watchは、プレスリリース記載の内容を保証するものではありません。また、プレスリリース記載の情報は発表日現在の情報です。閲覧いただく時点では変更されている可能性がありますのでご注意ください。

フォレストホールディングスが、Notesからサイバーソリューションズのクラウド・メールへ移行

報道関係者各位

サイバーソリューションズ株式会社

フォレストホールディングスが、Notesからサイバーソリューションズのクラウド・メールへ移行
~グループ全体で3千人規模のユーザを短期間で移行し、TCO削減を目指す~

サイバーソリューションズ株式会社(所在地:東京都中央区、代表取締役社長:秋田健太郎)は、医薬品関連の販売及び製造等のグループ企業を統轄する持株会社である、株式会社フォレストホールディングス(福岡本社所在地:福岡県福岡市 代表取締役社長:吉村 恭彰)が、当社のクラウド型メールサービス「CYBERMAILΣ」(サイバーメールシグマ)を導入し、新メールシステムが稼働を開始したことを発表します。

フォレストホールディングスは、株式会社アステムを中核として医薬品、医療機器・健康食品等の販売及び製造等の事業を行うグループ企業を統轄する持株会社です。同社を中心とするグループ企業全体を「フォレストグループ」と呼び、西日本地方ベースに地域に密着した健康・医療分野の関連事業を幅広く展開しています。

フォレストグループでは、従来のメールシステムとしてNotesを利用していましたが、システムの更新に合わせて、積極的にクラウド化を推進し、短期間で「CYBERMAILΣ」へ移行し、同グループの社員合計約3000名が利用しています。

従来のシステムでは、メールボックスの容量不足などにより、利用者の業務効率の低下が起こっていました。またバージョンアップやトラブル対応において、システム管理者の手間が掛り、運用・保守での課題もありました。

フォレストグループは、「CYBERMAILΣ」の導入により、ユーザ1人当たり従来の6倍となる20GBの大容量のメールBOXが利用できるようになり、医薬関連データなどの容量の大きいデータの送受信や保存・管理作業が改善されて、業務効率が大きく向上しました。

さらに、高機能なアンチスパムを備えたセキュアなWebメールの利用により、スパム対策に苦労することもなく、安心してメールが使えるようになりました。

システム面では、クラウド化へのスムーズな移行により、ハードの保守面に手間が掛らなくなり、また最新バーションへのアップデートなどの負担も減り、管理業務が軽減されます。これにより、従来のように自前システムとして導入・運用することに比べて、関連する経費の圧縮も期待でき、トータルコストの削減を目指します。またクラウド化によりBCP対策の一環としてもメリットがあります。

サイバーソリューションズの提供するメールソリューションは、大規模で高負荷な環境でも安定した稼働が可能なWebメール機能搭載の統合型メールサーバシステムとして高い評価を得ています。製造業や流通業界をはじめ、ISP/XSPなどサービスプロバイダまで幅広い業種で導入されており、合計9500社、95万クライアントのユーザの実績があります。現在、当社は、これまでの実績と経験を活かしたクラウド型メールサービスである「CYBERMAILΣ」を提供しています。

サイバーソリューションズは、フォレストグループの新メールシステムにおいて、クラウド化によるトータルコストの削減を支援し、MailGates(スパム対策)、MailBase(メールアーカイブ) による機能面の向上、さらに、共有アドレス帳の高い操作性など、日本企業ならではのきめ細かいサポート面が期待されています。

【サイバーソリューションズについて】
サイバーソリューションズ株式会社は電子メールサーバをはじめ電子メールセキュリティ関連の製品を中心に、企業向けソフトウェアの開発、販売、提供をしています。
電子メールソリューションの分野におきましては、国内で約9,500社以上の企業で利用されている高性能Webメール機能搭載の統合型セキュア・メールサーバシステム「CyberMail」、内部統制・コンプライアンス対策として国内メーカー実績NO.1(※)のメール監査・メールアーカイブシステム「MailBase」、未知のスパムも情報漏洩の脅威からも高い投資対効果でシャットアウトできるアンチスパムシステム「MailGates」を開発、販売しております。2009年より自社の電子メールシステムの技術をクラウド・SaaS型の「CYBERMAIL?」提供するサービス事業も開始しました。(※)富士キメラ総研「2011ネットワークセキュリティビジネス調査総覧」より
日本の企業では珍しい独自のメールシステムの技術を有することにより、安全で快適な電子メール環境のトータルソリューションの提供を行っています。

関連情報
2011/12/6 06:00