ノーチラス、IIJ、東電PGなど6社、ワット・ビット構想実現に向け分散型AI処理インフラの実証実験を実施

　株式会社ノーチラス・テクノロジーズ（以下、ノーチラス）、株式会社インターネットイニシアティブ（以下、IIJ）、東京電力パワーグリッド株式会社（以下、東電PG）、中部電力パワーグリッド株式会社（以下、中部電PG）、富士通株式会社、1FINITY株式会社（以下、1Finity）の6社は27日、国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）の「次世代インフラにおける低遅延分散処理技術の有効性検証に関する調査」において、共同で「ワット・ビット構想実現に向けた次世代分散型AI処理インフラの実証実験」を開始すると発表した。

　同実証は、ワット・ビット構想が目指すコンピューターリソースの分散配置の実現に向け、東電PGおよび中部電PGが保有する光ファイバーケーブルと、富士通および1Finityが提供する通信装置を組み合わせて「オールフォトニクスネットワーク（以下、APN）」を構築し、離れた2拠点に設置したGPUサーバーの稼働タイミングを制御することで、電力需要状況に応じた柔軟な調整の可能性を検証するとともに、それらを一体的に運用するための低遅延分散処理技術の有効性を検証する。

　具体的には、富士スピードウェイで開催されるフォーミュラカーレース「KYOJO CUP」の決勝レースを舞台に、レース中の車載カメラおよびテレメトリーユニットから取得した4K映像とテレメトリーデータをリアルタイムで収集し、APNを介して、東電PGおよび中部電PGのそれぞれの供給エリアに分散配置されたGPUサーバーに低遅延かつ広帯域な通信で伝送する。これにより、伝送したデータは両エリアに分散配置されたGPUサーバーのいずれでも処理可能となる。AI用途の拡大に伴い、今後増加が見込まれるGPUサーバーの電力負荷を需給調整に活用することを見据え、その実現に向けた低遅延分散処理技術の適用可能性を検証する。

　実証は、電力会社間の異なる周波数（50Hz・60Hz）の違いを超えて分散配置されたGPUサーバーを、一体的なAI処理環境として共同運用する日本初の試みとなり、将来的には電力需給に余裕のある地域へAI処理負荷を移すことで、電力設備を効率的に活用する「ワット・ビット連携」の実現につながることが期待されるとしている。

　実証の期間は2026年8月から2027年3月までを予定しており、KYOJO CUP第3戦から実証を開始する。実証の詳細やシステム検証結果については、2026年秋以降に開催されるInter BEEなどのイベントで発表する予定としている。

実証のインフラ構成