日立ソリューションズ、デジタル機器で検出されたソフトウェアの脆弱性を生成AIが解説する「脆弱性調査支援サービス」

　株式会社日立ソリューションズは、生成AIを利用してデジタル機器で検出されたソフトウェアの脆弱性を解説する「脆弱性調査支援サービス」を、9月19日から提供開始すると発表した。

「脆弱性調査支援サービス」のイメージ

　「脆弱性調査支援サービス」は、公式CVEデータベースやベンダー提供情報、GitHubなど信頼性の高い外部情報をもとに、脆弱性の概要を分かりやすく解説するサービス。グローバルで公開されるCVE（共通脆弱性識別子）の番号を入力すると、日立ソリューションズがセキュリティ設計支援で培った、デジタル製品における脆弱性の顕在化条件を効率的に調査するノウハウをもとに、生成AIが必要な情報を網羅してくれるという。

　また、脆弱性の影響を受けない条件を、「外部からアクセスされない」「特定の機能を実装していない」などと具体的に提示するため、日々検出される多数の脆弱性の中から、緊急性が高く、詳細調査が必要な脆弱性を選別しやすくなるとした。

　なお、日立ソリューションズでは、スマート家電やウェアラブル機器など、企業や家庭に普及しインターネットにつながる製品（デジタル製品）は、EU域内での販売においてサイバーレジリエンス法（Cyber Resilience Act）の対象となるが、このサービスを利用することで、義務化される24時間以内の重大インシデント報告への迅速な対応を支援できると、そのメリットを説明している。