Microsoftが5月の月例パッチ公開、悪用確認済みを含む脆弱性を修正

　日本マイクロソフト株式会社は10日、5月の月例セキュリティ更新プログラム（修正パッチ）を公開した。マイクロソフトではユーザーに対して、できるだけ早期に修正パッチを適用するよう呼びかけている。

　対象となるソフトウェアは、Windows、Office、SharePoint、Visual Studio、Windows Sysmon、Microsoft Remote Desktop。また、Microsoft Edgeは、月例の修正パッチとは別のタイミングでアップデートが行われている。

　これらのうち、最大深刻度が4段階で最も高い“緊急”の脆弱性の修正が含まれるソフトウェアは、Windows（Windows 11/10、Windows Server 2022/2019/2016/2012 R2/2012）とSharePoint。修正パッチに含まれる脆弱性の件数はCVE番号ベースで38件、うち最大深刻度が“緊急”のものが6件。

　今月のセキュリティ更新プログラムで修正した脆弱性のうち、Windowsを対象とした「Win32kの特権の昇格の脆弱性（CVE-2023-29336）」「セキュアブートのセキュリティ機能のバイパスの脆弱性（CVE-2023-24932）」の2件については、既に悪用が確認されている。同じく、Windowsを対象とした「Windows Pragmatic General Multicast（PGM）のリモートでコードが実行される脆弱性（CVE-2023-24943）」「Microsoftネットワークファイルシステムのリモートでコードが実行される脆弱性（CVE-2023-24941）」の2件は、CVSS基本値が9.8と高いスコアで、認証やユーザーの操作なしで悪用が可能な脆弱性だとして、更新プログラムの適用を早急に行うよう呼びかけている。