大手企業のビジネスチャットツール利用状況、スピーディなコミュニケーションを評価～CTC調査

　伊藤忠テクノソリューションズ株式会社（以下、CTC）は19日、「大手企業のビジネスチャットツールの利用状況調査」の結果を発表した。調査対象は、売上規模100億円以上、従業員数200名以上で、チャットツールを公式に導入している企業に勤務する役職者および一般社員（有効回答824人）。調査時期は2019年7月。

　会社で公式に導入しているチャットツールの使用期間については、「半年未満」が18.0％、「半年以上1年未満」が11.2％、「1年以上3年未満」が33.0％、「3年以上」が37.9％で、1年以上チャットツールを使用している割合が約7割となった。メール、電話、チャットツールなどのコミュニケーションツールの利用割合については、平均してメールが55.4％、電話が24.5％、チャットツールが14.2％となった。

　チャット導入により改善した点としては、「スピーディなコミュニケーションができるようになった」が41.9％と最も多く、次に「複数人での情報共有が容易になった」が34.1％が挙がった。

　一方、チャット導入後に感じている課題は、「ツールを使いこなせない」が44.5％と最も多く、その他は「情報量が多く必要な情報を見落とす、見つけられない」が33.6％、「チャットの利用率が上がらない」が33.0％、「来客時や深夜・休日などの対応できない時に連絡がくる」が29.4％などとなっている。

　CTCでは、ビジネスチャットツールの導入により、コミュニケーションの効率化や活性化などの効果が挙げられる一方で、さらなる有効利用につなげるには、ユーザーに対してツール教育の推進や運用ルールの策定など、定着化支援の取り組みが必要と想定されると分析している。